# 自宅待機 # 新型コロナウイルス

コロナ長期化で、日本で「成人病患者」が急増するかもしれない…!

特に、若い女性は気を付けて
黒田 尚子 プロフィール

「医療費+収入減」のダブルパンチ…!

4月8日付けのコラム「もしコロナ感染したら保険は? 医療費は? 備える5つのポイント」では、コロナに感染した場合の医療費負担などをご紹介した。

その際に、新型コロナが保険金を割増して支払われる「災害割増特約」の対象になるかどうかについては、「対象外」と書いた。

ところが、その直後、明治安田生命や日本生命、住友生命、第一生命など大手国内生保では、立て続けに「対象」とする措置を発表している。新型コロナに関する情報はめまぐるしく変わり、まったく執筆者泣かせだ。

4月15日には、かんぽ生命も、死亡保険金の倍額支払いを適用すると発表。対象は、終身保険や養老保険などで、契約者全体の9割にあたる1600万人が対象となるだけに影響は大きい。

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このほか、民間保険では、ホテルや自宅での療養についても「みなし入院」として、医療保険等の入院給付金の対象とする

さらに、保険料の支払い猶予や、保険料を担保に資金を貸し出す契約者貸付の金利免除(つまりゼロ)なども実施。当座の資金繰りに困っている人は、是非とも、加入している保険の契約内容を確認していただきたい。

さて、コラムではコロナに感染した場合の医療費についても触れたが、たとえ、医療費が公費負担で軽減されるとしても、陽性となれば、仕事に行けないし、家族も自宅待機や隔離となるかもしれない

そうすれば収入減、支出増は避けられない。これは新型コロナに感染した場合だけでなく、他の病気についても同じことが言える。