在庫処分サービスshoichiの倉庫には、アパレルからの放出品があふれる photo 著者撮影
コロナウイルスのパンデミックで緊急事態宣言が発令されて、生活必需以外の大半の店舗が休業する中、アパレル企業の売上は激減して大量の春夏商品が行き場を失い、業界は存亡の危機に直面している。
秋冬の企画も生産仕込みも進まず、商売にならなかった春夏に続き、秋冬も病み上がりの継ぎ足しリサイクルになりそうだ。
photo/gettyimagesアパレル販売の「主役」が交代
緊急事態宣言発令以前の3月でも、週末休業や人出の減少で主要百貨店の売上は32〜43％も減少し、外国人観光客売上は9割以上が消えて、三越の銀座店は55％、大丸の心斎橋店は63％も売上が急落。
主要な駅ビルやファッションビルも売上が30〜48％減少し、大手アパレルの店舗売上は40〜54％、主要アパレルチェーンの売上も2割から4割強も落ち込む中、売上が急増したのがECで、EC比率の高い企業ほど店舗売上の落ち込みを補った。
オンワードの3月はECが45％も伸びて全社売上の落ち込みを31％にとどめ、三陽商会も百貨店売上が51％も落ち込んでもECが15％伸びて全社売上の減少を44％に抑えたが、レナウンは百貨店が54％も落ち込む中、ECが38％近く伸びても全社売上は46.5％減少した。
オンワードは全社売上に占めるEC比率が19年下期（9〜2月）で17.5％、三陽商会も19年1〜2月で15.8％に達しているが、レナウンは前期で3.2％に過ぎず、ECを伸ばしても焼け石に水だった。
砂川 洋介
中村 淳彦
三島 光世
ツマミ 具依
大川 智宏
