# リモートワーク

コロナ対策のリモートワーク、実践してわかった意外なメリットと課題

それでも、この流れは止まらない
永田 豊志 プロフィール

コミュニケーションの質はむしろ向上した

リモートワークを推進する際に、真っ先に議論されるのが「生産性」の問題だ。多くの企業で、リモートワークだと「サボるのでは?」という声が多く上がるという。しかし、約1か月フルリモートを継続してきた当社では、生産性はむしろ上がるという結論に至っている。

フルリモートへの移行に当たり、当社では部署ごとに毎日軽いビデオ会議を実施することにした。始業時にその日の予定を伝え、終業時に振り返りを行うという簡単なものだが、これにより上司とのコミュニケーションの質が向上したという事実がある。

毎日オフィスで無意識に顔を合わせていると、上司はなんとなく部下のことを分かっているような気になりがちだ。その点、フルリモート実施に当たり取り入れたビデオ会議はコミュニケーションの目的が明確に定められている。そのため、気軽ではあるものの、毎日1on1のミーティングを行なっているような状況が生まれているのだ。

これにより、上司は部下の現状や課題を把握しやすく、細かなフィードバックを返せることで全体のPDCAのサイクルが向上するという結果がもたらされた。

フルリモートによってコミュニケーションの質がむしろ高まるというのは、私としても意外な結果だった。部署ごとのヒアリングでも、ほとんどマネージャーが「フルリモートを実施してから生産性は今までと同じか、今まで以上」と回答している。

「チャットの運用ルール」がカギ

とはいえ、四六時中ビデオ会議を繋いでいるわけにはいかない。フルリモートになると、テキストでのコミュニケーションは格段に増える。

先に述べた「生産性」の他に、議論の対象になりやすいのが対面でのやりとりが減ることでの「ミスコミュニケーション」だ。テキストでは、細かなニュアンスやテンションが伝わりづらいことが懸念されがちだが、これについても当社では意外にもスムーズにテキストでのコミュニケーションを図れている現状がある。

というのも、チャットの運用ルールを細かく設けたことが功を奏した。当社では、もともと社内連絡用にチャットツールの「Slack」を使用しており、運用は各自に任せていた部分が多かった。しかし、フルリモートへの移行に当たり、運用ルールを厳密に定めることにした。

これまでチャットに求められていたのは、かつて社内連絡ツールとして利用していた「emailの代替手段」としての役割だった。emailと比べると、チャットはレスポンスが早く、生産性が高まっている実感も強い。

 

しかし、フルリモートにおけるチャットの役割は「リアルなコミュニケーションの代替手段」である。フルリモートでは、「最終的に直接会って説明すれば大丈夫」という最後の砦は存在しない。最初からチャットだけでやりとりを完結できることを前提に、運用ルールを設ける必要があった。

当社が具体的に設けた運用ルールの中で、ここでは以下の3つを紹介する。

(1)チャンネル名(グループ名)の整理
(2)アイコン写真の設定
(3)ステータス(出社中、リモート中、営業中など)の設定