マンション高騰のウラで、一戸建てが「超お買い得」になっていた…!

「数百万円」値引きの可能性も…
山下 和之 プロフィール

新規登録・成約価格に500万円以上の差

興味のある人は、地元で活動している新築一戸建ての分譲会社をリストアップして、そのホームページをまずはチェックしてみてはどうだろう。

なかには、全社的に上記のようなキャンペーンを行っているところがあるが、それ以外にも個別物件ごとに値引きを行っているケースもある。

物件ごとの値引きは、ホームページなどでは出てこないことが多いが、分譲の現場に足を運ぶと、「決算前の値引き!」などといった看板や幟が立っていたりする。

そうでなくても、販売開始から数ヵ月以上経っている物件だと、値引き交渉が可能なケースが多い。

図表3でも分かるように、首都圏の新築一戸建ての場合、新規登録価格と成約価格の乖離が大きくなっている。

2019年をみると、図表4にあるように、新規登録価格が4046万円に対して、成約価格の平均は3510万円で、両者には500万円以上の差がある。

同じ物件を比較しているわけではないので、単純な比較はできないものの、この価格差を考えれば、かなり値引き交渉の余地があるとみていいだろう。

図表4 首都圏新築一戸建ての成約価格と新規登録価格の推移(単位:万円)
(資料:東日本不動産流通機構『首都圏不動産流通市場の動向(2019年)』)
 

いまは、こうしたメリットを活かして新築一戸建てを手に入れる大きなチャンスのときかもしれない。

マンションの価格上昇をみて、マイホームの取得は諦めたほうがいいかと考えている人は、新築一戸建ての建売住宅に目を向けてみれば、意外な活路が見えてくるかもしれない。