マンション高騰のウラで、一戸建てが「超お買い得」になっていた…!

「数百万円」値引きの可能性も…
山下 和之 プロフィール

土地面積が拡大している

その新築一戸建てのレベルアップを裏付けるデータのひとつとして、土地面積や建物面積の拡充を挙げることができる。

10年前に比べると価格はむしろ安くなっているなかで、土地面積は拡大している。

図表3にあるように、10年前の2009年には土地面積108.01平方メートルだったものが、2019年には122.58平方メートルと、10年間で14.57平方メートルも広くなっている。畳にするとおよそ8畳分広くなっているわけで、その分庭や住まいのなかにゆとりが生まれる。

以前は、門扉などない建売住宅が多かったが、最近は門扉だけではなく、宅配ボックスも設置できるような物件も増加している。

図表3 首都圏新築一戸建ての土地面積と建物面積の推移(単位:平方メートル)
(資料:東日本不動産流通機構『首都圏不動産流通市場の動向(2019年)』)
 

物件によっては大幅な値引き販売の可能性も

しかも、新築一戸建ての建売住宅の場合、物件によっては値引きの可能性もある。

最近は、新築マンションでは大手の寡占化が進んでいるため、資金力のある分譲会社がほとんどで、多少売れなくても値引きに走る必要はなく、完成後もジックリと販売を続けるケースが増えている。売れていなくても、簡単には値引きしない。

それに対して、新築一戸建ての大量供給を行うパワービルダーは回転の速さが大切。さっさと売り切って、次の物件に移って売り上げ確保したいとする会社が多い。

特に、年度末などには、100万円、200万円単位の値引きが行われるケースもある。ある会社では、ホームページなどで「キャンペーン期間中のご契約で最大100万円の住宅購入支援金をプレゼント」と実質的な値引きを打ち出している。