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武漢肺炎危機が「致命傷」と化す中国、「道連れ」になる韓国・北朝鮮

世界同時株価暴落の「次」に起きること

武漢肺炎は中国の「人災」ではないのか…?

世の中、武漢肺炎騒動一色だから、世界経済や日本経済の行方など考えている余裕はないと思う人びとも多いだろう。

だが、今回のパニックとも言える状況が、長期的な世界経済に与える影響は大きいし、それに対応するのは緊急課題だ。以下、長期的な流れの中で世界・日本経済の今後を考えてみたい。

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ちなみに世の中では、武漢肺炎を引き起こしたウィルスを「新型コロナ」(コロナはトヨタ自動車が1957年から1996年まで生産・販売)などと、自動車の車種のように呼んでいるが、何の罪もない(コロナ)ビールや、(コロナ〈東証一部上場・5909〉製の)石油ファンヒーターにとっては大迷惑だ。ちなみに、太陽の表面にもコロナがある。

発生地あるいは最大流行地域の地名が感染症の名称につけられるのは、歴史的にごく普通である。

世界最初のパンデミックであるスペイン風邪(インフルエンザ)や、1999年以来、米国で繰り返し流行しているウエストナイル熱(ウガンダのウエストナイル地方で確認)などが代表例だ。

 

中国に配慮しているとしか思えないWHOは、武漢肺炎をcovid-19と言い換えようと必死だが、この病気が世界に広がった原因は、早期に勇気ある医師の報告があったにもかかわらず、その彼を逮捕し口封じをした共産党一党独裁の頂点に立つ習近平氏の隠蔽工作にある。つまり、共産主義一党独裁の恐怖政治による人災だ。

それゆえ、「近平肺炎」「近平ウィルス」と呼んでしまったほうが、むしろ世界の人々に正しい認識を与えることになると思えるくらいだ。