ドンキも参入! アパレル業界を揺るがす「オフプライス革命」の衝撃

もはや正価で買う顧客はいないのか
小島 健輔 プロフィール

ブランド側もオフプライスストア依存へ

「ラックラック・クリアランスマーケット」も似たような構成だが、売場が大きい分、スポーツ用品やインテリア雑貨も扱っている。

SCブランドやお手頃な駅ビルブランドが中心で、メジャーなスポーツブランドやワークブランドはあっても百貨店ブランドから上は見かけない。ブランド正価からのオフ率表示だが、名の知れたブランドばかりではないから、知らないブランドはオフ率よりプライスで買うことになる。

ドン・キホーテの「オフプラ」は海外調達も加わるから、先行2社にはない欧米の高級ブランドや人気のストリートブランドも揃うと期待される。知名度も人気も高いブランドだから、ブランド正価からのオフ率表示、あるいは米国の大手オフプライスストアのような推定市場価格(COMPARE PRICE)からのオフ率表示になると思われる。

米国でのオフ率表示

オフプライス商品はフルプライス(正価)で買うより絶対にお買い得だから、魅力ある商品が揃うなら確実に売上を伸ばせる。とはいえオフプライス販売は正価販売を圧迫しイメージも損なうから、ブランドメーカーとしては放出を最小限に抑えたい。この綱引きが大きく変わりつつある。

 

企画・生産から販売までのタイムラグが長くトレンドや天候に左右されるアパレルは需給ギャップが避けられず、余剰商品や売れ残り品の処分が課題だった。

これまで、高級ブランドは焼却処分、中級ブランド以下は持ち越した上で処分業社に放出し、正価販売への影響を回避してきたが、焼却処分はサスティナブルでないと非難され、持ち越して処分する経済的余裕もなくなり、オフプライスストアへの放出もやむないというブランドが増えている。