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コロナで判明、日本人が「満員電車通勤」をやめることの巨大効果

在宅勤務で生産性が2~3割は上がる
中原 圭介 プロフィール

働き方は「時間」から「成果」へ

テレワークの効果は、それだけではありません。たとえば、今回の新型コロナ感染拡大の防止策として、小中高の一斉休校よりも満員電車の混雑緩和のほうが効果的であることは論を待たないでしょう。

たとえば、昨年のように大型台風が起こって公共交通機関が止まった時、あるいは、東日本大震災のような大規模な地震が起こって都市機能が麻痺した時、テレワークは企業と従業員の双方にとって大きなリスク回避策となりえます。

テレワークにさらに副次的な効果があるとすれば、それは私たちの働き方の意識が「時間」から「成果」へと変わっていく契機になるということです。

〔photo〕iStock

成果を効率的に発揮できる環境が整うことによって、会社に通勤するメリットが少なくなり、会社の外で自由に働くメリットへの関心度が高まっていくのです。

そういった意味では、政府の働き方改革に沿って労働時間の短縮を進める企業が多いなかで、今回のコロナ騒動をバネにして、テレワークで働く人々が劇的に増えてほしいと思っています。

 

多くの企業が働き方を「週2日は会社勤務、週3日は在宅勤務」といった形に変えることができるだけでも、日本の生産性は大いに伸びること、ひいては日本経済が人口減少下でも下支えできることが期待できるというわけです。

今のところ、テレワークを本格的に導入しているのは一部の大企業が主体となっていますが、できるだけ多くの企業が生産性向上と少子化対策の両立が可能だと認識したうえで、テレワークを勤務形態の核として取り入れることを切に願っています。