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# 新型コロナウイルス # 生産性

コロナで判明、日本人が「満員電車通勤」をやめることの巨大効果

在宅勤務で生産性が2~3割は上がる

日本はすでに不況期に入った

米中貿易摩擦や消費増税が影響し、我が国の2019年10-12月期のGDP(改定値)は、年率換算で7.1%減となりました。

中国に端を発した新型コロナの感染拡大によって、2020年1-3月期のGDPもマイナスになるのが避けられず、そのマイナス幅がどの程度になるかが注目されています。

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日本で感染が拡大した原因は、中国からの渡航禁止を湖北省だけに限定した政府の瑕疵によるものですが、今となっては政府を責めてばかりもいられません。日本はすでに不況期に入ったという識者が増えてきているなかで、この教訓を生かしていかに日本の将来を明るいものにしていくかを考えなければならないのです。

そういった視点から私は、今回の新型コロナ騒動が長い目で見たら日本経済にとって、「災いを転じて福となす」大きなチャンスになると捉えています。それは、「テレワーク」という働き方がやっと多くの人々に認知されるきっかけになったからです。

長い通勤時間は本当に必要なのか

テレワークとは、「テレ(tele)=離れたところで」と「ワーク(work)=働く」を組み合わせた造語であり、情報通信技術(ICT)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことを指しています。

テレワークは働く場所によって、主に「在宅勤務」「サテライトオフィス勤務」「モバイル勤務」の3つに分けられますが、私がもっとも重要だと考えているのが「在宅勤務」です(「サテライトオフィス勤務」に関しては、大企業の長時間労働の隠れ蓑になっているケースがあるため、あまり良い印象を持っておりません)。

 

テレワークはもともと、東京オリンピック・パラリンピック時の道路の渋滞や鉄道の混雑を緩和するために、NECや富士通、パナソニックなど一部の大企業で少しずつ導入が進んできました。

ところが、テレワークが日本の生産性を大幅に引き上げるポテンシャルを秘めていることについてはあまり知られていないのです。