先日、SUUMO(リクルート住まいカンパニー)が毎年発表している「住みたい街ランキング」で、横浜が3年連続の首位になったと報じられた。
不動産情報サイトがこの手のランキングを発表する目的は、もともとは不動産業界の話題づくりや、引っ越し検討中の人の参考程度のものだったはずである。しかし近年では、街の魅力向上によって人口の維持・増加をもくろむ地方自治体や行政関係者も大きく関心を寄せ、結果に一喜一憂するようになっている。
昨年10月の台風19号でタワーマンションの「水没」が衝撃的に報じられた、武蔵小杉を抱える川崎市の関係者は、予想されたとはいえ同地区(駅)が昨年の9位から20位へと大きく順位を落としたことに、さぞ落胆していることだろう。
しかし、このランキングの話題性が高まり結果が一人歩きする場面を見るたび、かねてその調査方法に疑問を感じてきた筆者としては、複雑な気持ちになる。
なぜならSUUMOの調査は、「鉄道沿線別に一覧表示される駅から住みたい街(駅)を選ばせる」という単純なものであり、各々の街・駅の特性など詳細なスペックを理解したうえで選ぶような、複雑な調査ではないからだ。
当然、そこから導き出される結果は、人々が普段から持っている街・駅のイメージに基づいた、単なる「あこがれの街」の人気投票になってしまう。それは本当に「住みたい街」ランキングといえるだろうか。