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業界・製品の未来を予測したければ、「ピークの数字」を知りなさい

あなたの会社はいつが「ピーク」?
商談、会議、雑談……「数字」に強いビジネスパーソンは、どんな場面でも一目置かれるもの。著書『商談・会議・雑談でなぜか一目置かれる人が知っている「数字」のコツ』を刊行したコンサルタントの山本崚平氏は、「ピークの数字」を意識することを勧める。ビジネスにおいてどのような効用があるのか、具体的な例とともに教えてもらった。

平均年収の推移からわかること

数字を「点」ではなく、「線」で捉える方法をお伝えしましょう。

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ポイントは、グラフでも統計データでも、「ピーク」を見つけ、「ピーク」と比べて、いまはどうなのか? そして今後はどうなるのか? という視点で捉えることです。ちなみに、「ピーク」は、一番上、もしくは一番下(ボトム)の結果となった点を表します。

では、日本人の平均年収の推移を見てみましょう。

日本人の平均年収は、1997年がピークで1人当たり467万円です。そこからゆるやかに減っています。

国家予算は1997年で約78兆円、2015年で約96兆円と、平均年収が下がっているにもかかわらず予算は上がり続けています。

予算が上がればその分、国民1人ひとりの負担は増えます。消費税や社会保障費などは20年前と比べて増えているのに、1人ひとりの手取り額が減少しているのであれば、生活は苦しくなって当然です。

 

最近の若者は車を買わず、いい時計もほしがらないと揶揄されますが、そもそもお金がないので買えない、今後も給料が上がるかどうかもわからないので買わない、といったほうが正しいといえます。