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公衆フリーWi-Fiも危ない…東京五輪を狙うサイバー犯罪の手口

気づかぬ間にあなたも「戦闘員」に

2018平昌大会ショックが再び…?

東京2020オリンピック・パラリンピックが間近にせまり、会場警備、不審者監視など従来から取り組まれている物理セキュリティだけでなく、サイバー攻撃やサイバーテロへの対策に関心が高まっています。

TVドラマでも「凶器の拳銃はダークウェブで入手したようです」とか「ウィルスによってデータが破壊された」とか「ミサイルがハッキングされて制御できません」とか「ふふふ。そうよ、私が彼女のアカウントを乗っ取って、あんたを呼び出したのよ」とか、サイバー犯罪花盛り。そして、リアルな世界でもサイバーセキュリティに関する事件やトラブルがニュースを騒がせています。

オリンピック・パラリンピックへのサイバー攻撃は、2012年夏のロンドン大会ごろから、マルウェア(ウィルスなど悪意のあるソフトウェア)をメールで送りつける標的型メール攻撃やDDoS(Distributed Denial of Service)攻撃によるサービス妨害などが確認されています。

2018年、韓国の電柱に取り付けられた「Olleh Giga Wi-Fi」 photo by gettyimages
 

DDoS攻撃とは攻撃者が他人の機器を乗っ取り、それらの機器から標的となったマシンに、大勢でジャブを連打するように大量のデータをひたすら送り、ターゲットが処理しきれずにダウンすることを狙う攻撃です。インターネットにつながった機器(IoT : Internet of Things)の普及を背景に、2016年夏のリオデジャネイロ大会でも大規模なDDoS攻撃が継続的に発生したものの、これまでは大会運営そのものに大きな影響は及びませんでした。

しかし、わずか2年後、2018年冬の平昌大会では、大会ウェブサイトのダウン、チケット発行不具合、組織委員会のネットワークトラブル、映像配信不具合など、数々の被害が発生しました。従来よりも攻撃内容が複雑化、高度化、巧妙化し、影響が一気に広範囲になったと指摘されています。