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江戸時代から3組に1組が離婚…日本はもともと「離婚大国」だった

「自由恋愛」が離婚を増やす?
いまや社会問題となっている日本人の「未婚化」。20年後には、なんと人口の約半分が独身者になるそう。著書『結婚滅亡』で知られる「独身生活者研究」の第一人者、荒川和久氏によれば、離婚率もまた高い状態を推移しているという。「3組に1組が離婚する」と言われる昨今、いったい何が離婚の原因になっているのか? 豊富なデータとともに解説する。

データでわかる離婚率

2017年の人口動態調査によれば、普通離婚率(人口千対)は、1.70でした。

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過去最高だった2002年の2.30と比較するとマイナス0.6ポイントも下げており、そこだけ見ると、離婚率は減っているようにも見えますが、これは人口に対する離婚の比率をあらわしたもので、そもそも婚姻の絶対数が減少しているわけですから、これだけで離婚が減ったとはいえません。

離婚の指標には、もう1つ、いわゆる特殊離婚率(離婚数を婚姻数で割ったもの)があります。

これで見ると、2001年から17年連続で35%あたりをキープしており、相変わらず「3組に1組は離婚する」という状況に変化はありません。

「特殊離婚率の指標は、厳密に離婚率をあらわしたものではない」と批判する人もいますが、そういう人たちが正しい指標だと主張するものに有配偶離婚率というものがあります。これは、離婚数を有配偶人口で割ったもので、一見正しいように思えますが、こちらも結局は普通離婚率同様、そもそも婚姻数が減少したことが考慮されていないことになります。

 

よって、有配偶離婚率はほぼ普通離婚率と同じ曲線を描くことになり、直近では減少傾向を示します。重要なのは、どれだけ結婚して、どれだけ離婚があり、結局のところ、どれだけ婚姻が継続しているかの指標です。そうした点を見るには、特殊離婚率の方が適しているといえます。

ちなみに、1883年から2017年の長期婚姻総数(1943~1946年除く)は、8438万組です。そして、同じく離婚総数は1537万組です。戦争中の3年を除いた130年間合計の特殊離婚率は18%ですが、平成年間(2017年までの数字)だけで見ると、婚姻数2102万組、離婚数667万組で、期間特殊離婚率は約32%になります。

こうして長期的な視点で見れば、「3組に1組は離婚」していることがわかると思います。