ホリデーショッピングに変化、新たな消費スタイルによる小売業界の地殻変動

石原順の米国株トレンド5銘柄

個人消費が一年で最も盛り上がるホリデーシーズンに突入

米国では11月28日(木)に感謝祭を迎え、本格的なホリデーシーズンに突入した。この時期に脚光を浴びるのが個人消費である。感謝祭翌日の金曜日は「ブラックフライデー」と呼ばれ、小売業界が毎年大規模なセールを実施する年末商戦のスタートとなる。さらに翌週月曜日の「サイバーマンデー」に続き、その後、クリスマス直前まで、一年のうちで最も個人消費が膨らむシーズンである。

では、このホリデーシーズンに米国人は平均どのくらいの支出をするのだろうか。Investopediaの記事「Average Cost of an American Christmas」(米国人のクリスマスの平均コスト)によると、米国人がクリスマスにかける予算は、2008年以降毎年、前年比で上昇していると言う。2019年のホリデーギフトに費やす平均支出は、1人あたり920ドルと、2018年の885ドルから増加し、シーズン合計で1兆ドル以上になると予想されている。

 

また、2018年の支出額の内訳を見ると、贈り物に1,000ドル以上費やす人は33%、500ドルから999ドルは22%、100ドルから499ドルの間が29%と、1,000ドル以上支出する人の割合は3割を超えていた。家族はもちろん、職場の同僚や友人等へのプレゼントで、この時期、米国人の財布の紐は緩むという。

よく知られている通り、米国においては個人消費がGDPの約7割を占め、経済をけん引する重要なエンジンである。米中の貿易戦争が個人消費へも影響を与えることが懸念されているが、全米小売業協会(NRF)が発表した今年の年末商戦の売上高予想は、前年比+3.8~+4.2%と2018年の同期間の2.1%増や、過去5年間の平均3.7%増を上回る見通しとなっており、ホリデーシーズンは特別ということなのだろうか。

その一方、今年は感謝祭が11月28日(木)だったため、昨年よりホリデーシーズンが1週間短く、カレンダー上では最短となる。また、クリスマスが水曜日にあたるため、「スーパーサタデー」の勢いが奪われるかもしれないとの指摘もある。

「スーパーサタデー」はクリスマス直前の土曜日のことで、「ブラックフライデー」や「サイバーマンデー」と同様、ホリデーシーズンの中でもショッピングが大いに盛り上がる日である。さらに今年はここに悪天候も重なり、感謝祭の当日、米国各地では冬の嵐となった。

こうしたことからアマゾン(ティッカー:AMZN)やウォルマート(ティッカー:WMT)、ターゲット(ティッカー:TGT)等の小売業者は例年より早くセールを開始し、「ブラックフライデー」のオンラインでの売上高は今年、過去最高の74億ドル(約8,100億円)を記録した(※1)。

もちろん、クリスマスが間近に迫るタイミングになれば、オンラインよりは店舗へ足を運んで直接品を手にしたいと言う消費者の割合も増えてくるであろうが、「ブラックフライデー」のセール開始当日に目当ての商品を求めて、店舗のオープンを待って長い行列を作ると言う風景は過去のものになりつつあるようだ。

(※1)参照:CNN.co.jp「米『ブラックフライデー』のオンライン売上高、8000億円超の新記録」(2019年12月1日)