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ソフトバンクと孫正義を襲う「2020年問題」の注視すべきシナリオ

劇的復活はあるのか

孫正義に「正念場」がやってきた!

ソフトバンク・グループ(以下、ソフトバンクG)の孫正義会長兼社長は、2019年の株主総会において、「日本にかけているのはビック・ビジョンだ」と熱く語った。筆者自身も、日本のビッグ・ビジョンを背負い日本の活路を切り開いている最有力経営者が孫社長であると確信している。

その一方で、11月6日の中間決算発表は、私自身も身構えるものだった。

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もちろん7000億円もの赤字を計上したことの意味も大きいが、問題は「ウィーワーク」だ。新規株式公開(IPO)が延期され、騒動に発展した「ウィーワーク問題」はソフトバンクGの「弱点」を如実にさらけ出すものだった。これはウィーワーク1社だけの問題ではなく、ソフトバンクGに内在しているリスク要因に起因していると考えられるからだ。

よって対処を怠れば、ソフトバンクGの行く末を大きく左右することになるだろう。それはまた、2020年を迎えるにあたり、孫社長が正念場に立たされる可能性があることを意味している。

 

筆者はこの数年来、米GAFA、中BATHのメガテック企業、そして日本においてはソフトバンクGを注視してその動向をつぶさに分析してきたが、ソフトバンクGには2025年以降の日本全体を牽引する力を秘めていることに改めて気づかされた。

日本は社会問題先進国である。地球環境問題も含めて、これから他の先進国も対峙しなければならない大きな社会問題に先行して立ち向かっていくのが日本であり、その先導役となり得る企業こそが、ソフトバンクGであると筆者は期待している。

その確信をもってこのほど、『ソフトバンクで占う2025年の世界』を上梓したばかりだ。日本企業のなかでも最大の影響力をもち日本の活路とも言える企業こそがソフトバンクGだけに、しっかりとそのリスク要因サイドも分析することが重要なのだ。

これからソフトバンクGの現在の問題点と、それを乗り越えた先の2025年の世界を紹介していく。今回は「ウィーワーク問題」を通してソフトバンクGのリスク要因を解説していこう。