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入社後の定着率を左右するのは「巻き込み主体力」にあった

内定も入社も、ゴールじゃない

終身雇用制の崩壊

人口減の加速は待ったなし。産業構造は変わり、人生100年を生き抜くための自助努力が個人に求められている今、かつてのような「個人は一つの会社に勤め、業績アップに貢献すれば終身雇用によって報われる」という雇用慣行が成り立たなくなっている。

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その変化の中で、就職活動生が就職先を確定する際の決め手で最も高いのが「その会社で自らの成長が期待できるかどうか」だという調査結果もある。「福利厚生や手当が充実している」(37.8%)、「希望する地域で働ける」(37.0%)をおさえて、「自らの成長が期待できる」が47.1%と特出している(リクルートキャリア 就職みらい研究所 『就職プロセス調査』 2019年卒12月1日時点 )。

そのため、せっかく入社しても、そうした期待が見込めないと分かれば若者は離れていく。厚生労働省が発表した「新規学卒就職者の離職状況(平成28年3月卒業者の状況)」によると、大卒新入社員の32%が3年以内に離職しているというデータもある。多額の費用とパワーを新卒採用に投じる企業側にとって、若手の離職は頭を悩ませる問題だ。

企業と個人の関係はよりフラットになり、個人の成長やキャリアをサポートする企業でなければ選ばれない社会に変化しつつある。じっくり時間をかけ、自社組織にマッチした人材へと育て上げるのが従来の育成のあり方であれば、今、企業に求められているのは、どこでも通用するスキルを身につけられる環境だろう。