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知らなきゃ大損…!「年齢割」を使ってめちゃ得する裏ワザ

偶数月の15日を狙え!

ドラッグストア、ゴルフ場、レンタカー料金――。いま、さまざまな「年齢割」の波が拡大している。なかには、50代から対象になっているものが少なくない。どれだけお得になるのか、調べてみた。

バスや新幹線だけじゃない

これまで、日本のスーパーや百貨店は、毎月「25日」に合わせて、新商品の展開や特売セールを繰り広げてきた。もちろん、これはサラリーマンの給料日をにらんでのことである。

だが、ここ最近はやや状況が変わり、小売業界は「15日」に照準を定めている。その理由は明確で、偶数月の15日にやってくる年金支給日を意識しているからだ。

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「年金支給日に、その月の生活費をまとめて銀行から下ろす人も少なくないはずです。

小売業界やサービス業界は、そのおカネを落としてもらおうと、さまざまな割引制度を15日付近に設けています。もちろん、消費者の側からすればこれを利用しない手はありません。

また、最近はいわゆる『シニア割』の年齢の枠組みもどんどん広がっています。かつては60歳、または65歳を超えると適用されるイメージでしたが、最近では55歳くらいまで割引対象年齢が下げられていることも多い。

おカネを使うのが好きな、バブル世代を取り込もうとする意識もあるのだと思います」(ファイナンシャルプランナーの深野康彦氏)

 

バスや新幹線といった交通機関の割引制度はなんとなくイメージできるかもしれない。

「大人の休日倶楽部」など、JR各社が提供する旅行の優待プランも聞き覚えがあるだろう。だがそれ以外にも、55歳から、なかには50歳から利用できる割引制度は想像以上にたくさんある。