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ソフトバンク、メルカリ、楽天「そろって赤字」が示す、ヤバい気配

「真っ赤っかの大赤字」のウラ側

ソフトバンクグループが、投資企業の評価損によって約7000億円の赤字を計上した。フリマアプリのメルカリも赤字が拡大し、株価が一時ストップ安まで売り込まれたほか、楽天も投資したライドシェア企業の評価損で赤字転落している。ネット企業の業績が次々に悪化しているように見えるが、何か起こっているのだろうか。

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「真っ赤っかの大赤字」の真相

ソフトバンクグループの2019年7~9月期(四半期)の連結決算は、最終損益が7001億円の赤字となった(4~9月の中間決算としては4215億円の黒字)。四半期決算としては過去最大であり、同社会長の孫正義氏は記者会見において「これだけの赤字を出したのは創業以来」「真っ赤っかの大赤字」と述べている。

赤字の原因は、多額の投資を行っている米国のシェアオフィス運営企業ウィーカンパニー関連で巨額損失が発生したことである。ソフトバンク本体で約47億ドル、10兆円の資金を運用しているソフトバンク・ビジョン・ファンドで34億ドルの損失が発生し、投資事業全体では1兆円近くの損失となった。

 

ソフトバンクグループは、ウィー社に対して本体とファンドを合わせて累計で約1兆円の金額を投資しており、約3割の株式を保有する大株主となっている。ウィー社は今年中に株式を上場する算段で、一時は時価総額が470億ドル(約5兆円)に達するともいわれていたが、一部投資家が将来性について懸念を表明したことから同社は上場を延期。現時点での想定時価総額は78億ドルまで下がっており、これに伴ってソフトバンクグループが保有する株式に評価損が発生した。