米国でいま「株価爆上げ」の条件が整いつつあると断言できる理由

ポジティブ要因はこれだけある
安達 誠司 プロフィール

米国の株価とマクロ経済環境

メディア報道等を見聞きする限り、最近はトランプ大統領の旗色が悪い。弾劾で職を追われるリスクが指摘され、来年の大統領選での苦戦の可能性も伝えられている。

その中で、米国経済も減速を強めており、米中冷戦も不利な立場にあるトランプ大統領が妥協を模索しているとの話がまことしやかに流されている。

これらの議論の真偽はわからないし、もともとメディアはトランプ大統領に批判的なので、筆者の個人的な見解では、大手メディアのトランプ報道のほとんどは従来通り、疑わしいと考えている。むしろ、来年には米国株価が再び上昇トレンドに乗ってくる条件が整いつつあると筆者は考える。

 

筆者は、現在のマクロ経済環境と整合的な日米の株価指数(ニューヨークダウ工業株30種平均、日経平均)の「均衡値」を両国の失業率との関係(統計的には「共和分」という関係を用いて)から算出している。

もともとUCLAの名誉教授であるロジャー・ファーマーという経済学者が考案したマクロ経済モデルを、いくつか調整して用いている。その説明は省略するが、この2,3年はこのモデルを用いて、株価指数の水準がマクロ経済環境と整合的な否か(簡単にいえば割高か割安か)を判断している。

そこで、直近(2019年9月時点)までのデータを用いて計算してみると、現在の米国株価はマクロ経済環境(失業率で集約させている)と整合的な均衡値の下限に近い(図表1)。

ちなみに、この考え方を用いる場合、上下の「レンジ」内で推移していれば、株価はマクロ経済環境と整合的に動いていることを意味していると判断する。したがって、このレンジ内での株価変動を予想するためには別のアプローチを用いる必要がある(マクロ経済的な要因以外で動いていると考えられる)。

そして、上下のレンジを超えると株価は統計的にそれぞれ割高、割安と判断される。その意味では、直近の株価はかろうじてレンジ内に位置しているがレンジの下限に限りなく近く、上昇余地があるということになる。

この続きは、プレミアム会員になるとご覧いただけます。
現代ビジネスプレミアム会員になれば、
過去の記事がすべて読み放題!
無料1ヶ月お試しキャンペーン実施中
すでに会員の方はこちら