2019.10.16
# 企業・経営

オンワード600店閉鎖…ウラにある「アマゾン・エフェクト」の破壊力

消費行動が激変しつつある
加谷 珪一 プロフィール

言うまでもなく、顧客の消費行動の変化にはネット通販シフトが密接に関係している。ネット通販の拡大は、単に商品購入がリアル店舗からネット店舗にシフトするだけでなく、顧客の購買行動そのものも変化させる。

家電量販店がよい例だが、ネットで価格を検索しながら店舗で商品を比較検討する顧客が増えているので、一部の量販店ではリアルタイムで価格が変動するシステムを導入している。アパレルも同様で、ZOZOTOWNのようなECサイトで、多種多様なブランドの中から好みの服を探す人が増えており、ブランド・イメージ中心のマス・マーケティングは年々機能しにくくなっている。

つまりネット通販の拡大というのは、単なる販売チャネルの変化ではなく、業界構造の変化を伴うので非常にやっかいだ。

 

アマゾン・エフェクトが日本にも到来

今回のオンワードの大量閉店は、いよいよ日本においても「アマゾン・エフェクト」が本格的に到来したことを如実に物語っている。

アマゾン・エフェクトというのは、アマゾンに代表されるネット通販の急速な拡大によって、既存のリアル店舗が致命的な打撃を受ける現象のことを指している。米国の小売業界は、かなり深刻な事態となっており、過去2年の間に1万以上の店舗が消滅したともいわれている。

昨年、百貨店のシアーズやスーパーのKマートを展開していたシアーズホールディングスが経営破綻したが、この事例は典型的なアマゾン・エフェクトといわれている。低価格な衣料品を提供していたフォーエバー21も、同じくアマゾンの影響で連邦破産法第11条(いわゆるチャプターイレブン、日本では民事再生に相当)の適用を申請した。フォーエバー21は日本市場にも進出しており、国内全店舗の閉鎖が決まったという報道があったので、知っている人も多いだろう。

大きなニュースにはなっていないが、米国では顧客数の減少から閉鎖に追い込まれるショッピング・モールが続出しており、市場の変化は急ピッチで進んでいる。

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