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# 自動車

大改革の東京モーターショー、注目すべき「これだけの理由」

脱・モーターショーは成功するか

来月初めの3連休に向けて、秋の行楽シーズンが本格化する。だが、消費増税の直後で財布の紐を締めたり、忙しくて長期休暇がとれず、これといったプランはないという読者は少なくないだろう。そんな読者にお奨めのイベントがある。「OPEN FUTURE」をテーマに掲げ、モーターショーからモビリティ・ショーへの脱皮を目指す「東京モーターショー2019」だ。

画像は公式サイトより

東京モーターショー2019は、近未来の日本の社会と交通インフラの体験学習になるだけでなく、最新のスポーツカーやオフロードカー、クルマ型・立ち乗り・座り乗り・車いす型の小型モビリティの試乗や、e-Motorsportsの世界選手権、子供の職業体験、など実に盛りだくさんの展示やプログラムが売り物だ。

しかも今回は高校生までが入場無料となったほか、大人も入場無料の「OPEN ROAD」を設置、選りすぐりのキッチンカーが集まる「グルメキングダム」も登場する。まず、食べ歩きをして、会場の様子を伺い、面白そうだと思ったらチケットを購入して有料エリアを観るという楽しみ方も可能だ。また、小さな子供も楽しめる趣向になっている。

今日は世界の自動車業界を取り巻く環境と、その中で東京モーターショー2019が注目される理由、そして、その楽しみ方をお届けしよう。

 

モビリティ・ショーへの脱皮

まずは、2年に1度開かれ、今回で46回目を数える東京モーターショーがなぜ今、モビリティ・ショーへの脱皮を目指しているのか考えてみたい。

モーターショーの世界ではここ数年、2つの大きな変化が起きている。

その第一は、世界的な国際モーターショーの退潮傾向だ。かつては、ドイツ、アメリカ、日本、スイス、フランスのモーターショーが「世界5大モーターショー」と呼ばれ、各国の自動車メーカーが競って参加、ここぞとばかり新型モデルを発表したものだ。だが、最近は自動車市場の成長ペースが鈍り、どこのモーターショーも海外メーカーの参加が減って小規模なローカルショーの色彩が濃くなっている。

例外は、4月に、筆者が現地取材して、本コラムで取り上げた中国の上海モーターショーと北京モーターショーだ。その背景には、中国が世界最大の自動車市場に成長したことがある。

今年4月に開催された上海モーターショーの様子/Photo by gettyimages

そうした退潮傾向は、先月開催されたドイツのフランクフルト・モーターショーでも鮮明だった。日本からはトヨタ自動車が出展しなかったほか、これまでメインブースの入り口など“一等地”に広大な展示をしていたドイツ3大メーカーのひとつBMWが、隅っこでの慎ましい展示にとどめのだ。また、今年1月にデトロイトで開催された北米国際自動車ショーでは、BMWだけでなく、メルセデス・ベンツも出展そのものを中止した。

そうした状況をばねに、日本では、モーターショーをもっと面白いものに変えようという機運が盛り上がっている。

第2は、自動車産業自体が100年に1度と言われる大変革に直面、「CASE」(つながる車、自動運転、シェアリング、電動化の頭文字)などの革新を迫られていることだ。その変革を考えれば、モーターショーがモビリティ・ショーを指向するのは、自然な流れと言える。

 

主催者の日本自動車工業会会長として9月26日に都内で記者会見した豊田章男・トヨタ自動車社長は、東京モーターショーに言及し、「(これまでのやり方だと)じり貧になる。車に限らずワクワクする未来の生活を見せたい」と語った。

取材したところ、主催者は、今回、入場者数100万人を目指しているという。これは、前回(2017年)の77万1200人を上回り、リーマンショック前の2007年(142万5800人)以来の水準になる。

モビリティ・ショー化の象徴が、異業種の参加企業が大きく増えたことだ。自工会の求めに応じて、今回は、NTTやNTTドコモ、パナソニックなど多くの企業や団体が参加する。結果として、世界8ヵ国から前回の153を上回る187の企業や団体が参加して、次世代携帯電話5Gの技術を使ったモビリティや最新のIT技術も披露する。こうしたIT企業との連携で、観光やスポーツなども含む、4~5年先の生活を体感できる空間が展示される。

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