# 地震

的中率70%、驚愕の「地震予測業者」が警告! 不気味な前兆が…

日本列島近海の海底で頻発
砂田 明子 プロフィール

千葉大学の教授にも協力を仰ぐ

こうしたデータ解析によってマグニチュード6以上の予測が出たときは、その影響力を鑑み、細心のチェックを重ねると平井氏は明かす。

地震解析ラボは民間の会社だが、国立大学の専門の教授にもアドバイスをもらっているという。

「産学連携をしている千葉大学の服部克巳教授に、別の観測データを加えて解析精度を上げる研究を指導してもらうなどしています」

千葉大学の服部克巳教授は、様々な観測法で電磁気変化をとらえることにより地震前兆現象をとらえる研究しており、世界的にも注目を浴びている。「電離層」の研究にも関わっている。

服部教授は、2015年から2016年まで日本大気電気学会会長を務め、2018年からは中国国家地震局客員教授に就任している。

つまり、地震計のデータ電離層の監視に、別の専門研究者(服部克巳千葉大学教授)の意見を加味している。

「地震解析ラボ」60~70%の予測的中率は、9年間の地道な研究と膨大なデータの蓄積と、この3つの観測・チェック態勢に支えられているのだ。

 

地震予測を行う民間業者はもちろん「地震解析ラボ」だけではない。とはいえ、地震予測そのものの認知度が低いと平井氏は憂う。

「2013年に、我が社の競合となる3社がサービスを開始しました。そのほかにも、様々なやり方で地震予測を行っている民間会社はあります。ですが、1年程度で辞めていく会社も少なくないです。ビジネスとして厳しいからですね。我々は、自治体や企業に呼ばれてサービスの説明に行くのですが、『地震予測なんてできるんですね』と驚かれることがたびたびあります。知られなければ、使ってもらえるはずはないですから、認知度を上げることがまず大事だと考えています」

たとえばアメリカでは、ハーバード大学とスタンフォード大学、グーグル社が共同研究をもとに独自の地震予測研究を進めるなど、大学とIT企業との連携が活発だ。

ハーバード大学の研究者達はグーグルの教授専門家と組んで、13万件以上の地震とその余震のデータを分析し、従来の方法より正確な余震予測を実現していると平井氏は語る。

だが日本では、大学で研究は行われていても、大企業を巻き込んでの地震予測はほとんど進んでいない。

「日本では地震予測に関しては、一部の大学を除いて民間の研究機関や研究者が主体になっているのが現状です。他の研究機関では、電離層ではなく、地下水や地表の動きを基に地震予測をしているところがあります」