# 倒産

「潰れる会社」の社長、社員にはこんな「共通点」があった

あなたの会社、いくつ当てはまる?
帝国データバンク情報部 プロフィール

まず挙げられるのは、専務や営業部長、経理部長といった幹部社員の退職だ。彼らは会社の経営状況がよく見える立場にある。その彼らが辞めるのは、何かしら経営を揺るがしかねない問題が起こっているシグナルといえる。

Photo by iStock

また、幹部社員は社長と気脈を通じ、会社の創業期から苦楽をともにしてきている場合が多い。それが突然の退職という、社長からすれば裏切り行為に出るのは、よほどのことだと受け止めたほうがいい。

加えて、退職した幹部社員が自分の子飼いの有能な社員や大口の顧客を、ごっそり引き抜いて他社に移る可能性もあることを考えると、たったひとりでも、幹部社員の退職がおよぼす影響は存外に大きい。それが倒産の糸口になってもおかしくないのだ。

もし、自社の幹部社員が定年でもないのに退職したり、取引先の幹部社員が退職したという情報が入ってきたりしたら、気をつけたほうがいいかもしれない。

 

一社員が受け取れるシグナルとしては、もう1つ、「社外からの問い合わせ」がある。

たとえば、たまたま出た電話が銀行からの督促の電話だったとか、「入金されていない」という取引先からの電話だったといった話は、実際、倒産した企業の社員からよく聞く話だ。社長から居留守を使うよう命じられていたという社員も少なくない。これに給料の遅配が重なったら、いよいよ危ない。

ただし大企業になると、よほど気をつけていないと、こうした倒産のシグナルは察知できない。何の疑いもなく働いていたら、ある日、テレビで自社の倒産が報じられ、その日のうちに全社員が集められて説明を受けるというケースも、よく見られる。

不確実性の高い現代、企業の安泰性に絶対はない。一社員が自社の倒産を見越したり、外側から取引先の倒産を見抜いたりするのは難しいことではあるが、自社や取引先の突然の倒産で途方に暮れないためにも、常に企業の動向にアンテナを張っておく必要がある。そんな時代になっているということだろう。