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衝撃! アメリカの巨大銀行がここへきて「業績・超絶好調」のワケ

いまやハイテク産業
大槻 奈那, マネクリ プロフィール

利下げでも大丈夫

米国では、個人は、金利が低下するとカードローンや住宅ローンなどを増やすなど、金利に比較的ビビットに反応する。必要なもの、欲しいものは、必ずしも景気には左右されないので、借り入れコストが安ければ需要が喚起されやすいためだ。

これに対し、法人の投資については、低金利はプラスであるものの、経済への懸念が高まれば抑制されてしまうこうした傾向の違いが2Qの個人・法人部門の明暗を分けたと思われる。

来週のFOMCで大方の予想通りに利下げが決定された場合、個人の資金需要は一層喚起されるだろう。

さらに、法人の投融資も、景気見通しが改善すれば、再び盛り返す可能性がある。このため、利鞘の見通しは低下しても増益が見込めるだろう。

 

いまやハイテク産業

いまや米銀は、人員の2割以上がIT人材で、各グループ年間1兆円以上をITに費やす“ハイテク産業”である。

しかも、米国の銀行が他国と異なる強みは、驚異的に高い自社株買いである。大手グループ合計で、来年6月頃までに16兆円もの自社株買いが計画されている(図表4)。

これらの結果、来期のEPS(一株当たり利益)は5~10%の増加が市場のコンセンサスとなっている

米銀では、邦銀等とは異なり、EPSと株価がセオリー通りに連動している(図表5-1)。2019年通期のEPSは、前期が好調だったゴールドマンを除き、堅調な伸びが予想されており、利下げ影響がフルに効いてくる2020年度もその傾向が続くと予想される(図表5-2)。

利下げ局面の銀行株は苦しいはずだが、その後の景気回復期待や、自社株買い継続、テクノロジー進化の恩恵等から、米銀には強気のスタンスを維持する(参考図表6)。

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