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日本株の夏枯れ相場、個人投資家がめちゃ儲かる「知られざる奥の手」

夏場の順張り効果はすごいんです

データで見る「夏枯れ相場」

長らく続いた梅雨も峠を越え、ようやく少し夏らしくなってきた。ここからが、いわゆる「夏枯れ相場」と呼ばれ、一年で最も取引参加者が減少する相場と言われる。

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この原因には諸説あるが、日本においてはお盆休みの時期を含むことや、海外勢も夏季休暇を取得して避暑地でのんびりする慣習もあり、その他の月に比べれば参加者が少なくなるという説明が一般的だ。

おそらく、それ以外にも5月の本決算発表、6月の株主総会を経て、第一四半期の決算の初動を確認したあとは企業・政治ともにイベントに乏しく、あえてこの時期に積極的に売買する理由が見当たらないということもあるだろう。

実際に、東証一部の過去10年間の月ごとの売買代金の多少(通年平均値からのかい離率)を見ると、たしかに7月からは明らかに売買が低調となっていることが分かる。

図:東証一部売買代金 通年平均値からのかい離率
東証一部売買代金 通年平均値からの乖離率東証一部売買代金 通年平均値からの乖離率
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出所:Datastream

どうやら夏枯れというのはイメージや感覚の話ではなく、事実として売買が減少しているらしい。しかも、それが秋口の10月ごろまで尾を引く可能性が高いようだ。

 

そして、この売買代金の減少は特に機関投資家にとって深刻なパフォーマンス悪化の要因となる。流動性の低下は、そのままマーケットインパクトの増大とともに執行コストの増加に結びつくからだ。

たとえば、毎日平均1億円の売買高がある銘柄を2000万円買いたいとする。一般に、一銘柄の売買への参加率は2割程度が上限(時と場合によるが)とされており、それ以上は自身の取引によって銘柄の株価自体を強く押し上げてしまうことになる(これがマーケットインパクト)。