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サラリーマンを待ち受ける悪夢、「東京在住、男性、正社員」がヤバイ!

「ボーダレス組織」の時代がやってきた

「最も安定している人々」がアブナイ!

はじめまして。株式会社キャスターで取締役をしている石倉と申します。

従業員700名以上が全員リモートワークで働く会社を経営しています。オンラインアシスタントをはじめとした人材事業を展開し、雇用形態の選択が自由、副業自由、人事異動は自己申告etc.……従来の組織とは全く異なる運営をしながらも、年率数百%以上成長を続けているスタートアップです。

弊社で働く人は全国43都道府県、15ヵ国にいます。700名以上のうち約半数はフルタイムの社員で、残りがシフトやスポットで働くアルバイト、業務委託などのメンバーで構成されています。

東京の会社なので給与はどこに住んでいても東京と同水準。エリア、性別、雇用形態関係なく、やっている業務とその結果だけでフェアに給与が決まっていく仕組みです。

人手不足の時代、かつアウトソーシングという派手ではない業態ですが、毎月の弊社への入社希望者は1000名超え。しかもその応募のほとんどが外部の求人媒体に頼らず獲得できています。

それだけ「場所」を問わなければキャリアを諦めずに働けるという人が全国には埋もれているということの証明でもあると思います。

そんな会社を運営する中で見えてきた「働き方が変わった後の未来」についてお話ししていきたいと思います。

今回は、「東京在住、正社員、男性」という一見最も安定しているように見える人たちが、新しい働き方へ変化することによって最も危機的な状況に陥る可能性が高いというお話をさせていただきます。

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東京・神奈川・千葉・埼玉分の人口が消える

まず社会背景です。

働き方、組織が変わっていく背景としての前提は、継続的な人口減少による労働力不足によってもたらされます(総務省「平成28年度版情報通信白書」)。

ここからの40年(2060年までに)約3800万人、30.2%の人口が減少します。戦後である1950年とほぼ同水準まで人口が減ってしまうことになるわけですね。ちなみに東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県の人口の合計が約3663万人なので、この4都県がなくなってしまうくらいのインパクトになります。

中でも深刻なのが人口ピラミッド構成の変化です。高齢化、少子化が顕著です。

 

65歳以上はほぼ減りませんが、15-64歳人口、14歳以下人口は減り続けます。5年毎の人口減少率を入れた表がこちらです。

2020-2030年の14歳以下の人口減少率が9.1%と高く、その影響を受けて2035-2045年の15-64歳人口も大きく減少します。2020-2030の10年で15-64歳の生産年齢人口だけ見ても約8%くらいが減っていくというのが、ほぼ確実に予測されている未来です。