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まさかとは思うが「ソフトバンク・ショック」はありえるのか?

ITバブル崩壊前夜と似てきた

日本株は長期的には上昇を続けるであろうが

筆者は、これまで、日本の株式の将来については、当サイト2018年10月6日の記事「今後4半世紀の間に日経平均株価は10万円に達することができる」、今年5月26日の記事「『この先、日本では不動産を買うな株を買え』といえるこれだけの理由」などで述べたが、長期的に強気の見通しを崩していない。

また、米中貿易戦争=「第2次冷戦」の結果いかんによっては、短期的波乱も見込まれるが、5月29日の記事「世界経済低迷の最大原因・中国が退場すればデフレが終わる」で述べたように、長い目で見れば共産主義中国などを原因とする世界的なデフレを収束させる良い結果になるはずである。

そもそも、現在の世界的な経済低迷の大きな原因は、2001年に中国のWTO加盟が認められたことにある。加盟申請そのものは、1986年に当時のGATTに対して行われたのだが、1989年6月4日の天安門事件などが起こり、共産主義中国を先進自由主義諸国の仲間に入れるべきかに関して、15年も議論が続いたのだ。

 

加盟後の中国は、フェイス・ブック、ツイッターなどをはじめとするSNSを排除するだけではなく、国内産業を政府の力で保護し、進出する外資系企業に対して先端技術の提供を強要した。それにもかかわらず、先進諸国においてファーウェイのような共産主義中国のフロントと米国から糾弾される企業を通じて不公正な行いをやりたい放題であったことを考えると、2001年の中国WTO加盟は完全な誤りであり、トランプ大統領が現在その誤りを是正するために孤軍奮闘しているといえる。

ただ、大きな改革・是正には痛みも伴う。そもそも、長期的に株価が上昇するといっても一本調子の右肩上がりではない。チャートで言えば、ジグザグな上下動を繰り返しながら上昇するのだ。

したがって、これからも短期的な急落は何回もあると考えられるが、現在、筆者が最も懸念しているのは「ソフトバンク・ショック」を原因とする急落である。