2019.05.17
# 不動産

マンション新常識、「上がる物件」「下がる物件」の差はここで決まる

徒歩距離、階数、戸数…正解がわかった
山下 和之 プロフィール

二極化が始まった

図表2をご覧いただきたい。

図表2 新築マンションの平均価格の推移

拡大画像表示資料:不動産経済研究所『全国マンション市場動向2018年(年間のまとめ)』

やはり不動産経済研究所の調査だが、首都圏の新築マンションは2012年の4540万円を底に、2017年には5908万円まで上がっている。5年間で30.1%、3割以上も上がっている計算だ。2018年には若干下がったとはいえ、依然として高止まりしているといわざるを得ない。

それに対して、近畿圏の2012年から2018年までの上昇率は11.8%にとどまっている。だからこそ、図表1にあるように、近畿圏の契約率はこのところ70%以上をキープしていて、安定的に推移している。価格上昇率の差が、そのまま売れる、売れない、の差につながっているといっていいだろう。

それだけに、もはや首都圏の新築マンションはこれ以上の値上げは難しく、下落の可能性が高まっているといわざるを得ない。もちろん、用地の取得費、建築費、経費ともに上がっているので、新築価格は簡単には下げられないだろうが、平均すれば高止まりするにしても、上がる物件、下がる物件の差が明確になって二極化がいっそう進行するはずだ。

その結果、将来、中古マンションとして売りに出したときの価格には大きな差がつく可能性がある。それだけに、値崩れしない物件選びが大切になってくる。

 

資産価値が上がる物件の「3つの条件」

では、これからの時期、新築マンション取得に当たって、将来の資産価値が落ちない物件を選ぶにはどうすればいいのだろうか――そこで知っておきたいのが、マンションのリセールバリュー(価格維持率)を決める三つの条件だ。

マンションの資産価値は何より立地条件が最も大きく影響するといわれる。人気の高いエリアほど価格は高いが、それでもさらなる価格上昇が期待でき、資産価値への評価は高い。つまり、マンションはどのエリア、どの駅で買うかということが最も重要になるわけだが、実はそれだけではない。

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