人手不足な現場の「救世主」
小売りやサービス業の人手不足は深刻です。
アルバイトを採用できないため、店長など現場のマネージャーが実務を行うことも増えています。その結果、募集活動や面接に時間を割くことができない。そのせいでますます現場に出なければいけない……、というバッドスパイラルに陥っている店長は数多くいます。
これを続けていると、人が採れないばかりか店長自身が疲弊して体を壊してしまいます。
じつは近年、店長の採用活動を支援してくれるITツールがたくさん登場しています。 これらをうまく活用することができれば、多忙を極める店長でもスムーズに採用活動を行うことができ、人手不足を解消することができるのです。
ここでは、今注目の採用支援ツールを３つご紹介しましょう。
CMで話題の「Indeed」
「仕事探しはIndeed、バイト探しもIndeed♪」
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最近、テレビCMでよく耳にするフレーズです。
このキャッチフレーズから、求人サービスであることはわかるものの、実際、「Indeed」がどのようなサービスなのか、従来の求人媒体と何が違うのかがわからないという人も多いのではないでしょうか。
Indeedは、インターネットの求人サービスです。ただし従来型の「タウンワークネット」や「バイトル」といった求人サイトとは少し違います。
正確には、「求人情報専門の検索エンジン」と表現するのが適切でしょう。
Indeedは、求人サイト、新聞等のメディア、各種団体、企業の採用ページなど、数千のウェブサイトを巡回して求人情報を収集、独自のAIテクノロジーを駆使して、求職者の検索条件に合わせて一覧表示します。
「求人業界のグーグル」といえばわかりやすいかもしれません。
創業は、フェイスブックとほぼ同時期の2004年11月。2010年には世界7大陸すべてでサービスを展開する初の求人サイトとなり、現在では50以上の国と地域、28言語での検索に対応する世界最大のオンライン求人サービスへと成長しました。
日本でサービスを開始したのは2009年のこと。その後、2012年にリクルートの完全子会社となりました。
関係者によると、現在、日本での求人掲載件数は約200万件、月間800万PVを超えるとのこと。
求人サービス最大手の「タウンワーク」の求人件数が80万件、求人サイト大手の「an」が30万件であることを考えても、そのモンスターぶりが際立っています。
提供する情報量が多いほど価値が高いという視点に立つと、Indeedは、日本の求人媒体のなかで、圧倒的なパワーを持っている、といっても過言ではありません。しかも、Indeedは、掲載するだけなら基本に無料です。
アカウントを持ち、求人票をつくれば、情報を無料で掲載できる仕組みなのです。
こんな素晴らしいツールを活用しない手はありません。
とはいえ、はじめて利用するサイトでアカウントを登録することは、面倒なものです。とくに、デジタルアレルギーの人にとっては、余計にそう感じるのではないでしょうか。
毎日、職場で使うストアコンピュータなどは、扱えないと仕事に支障をきたしますが、普段触れることのないデジタルツールでは、なおさらでしょう。
しかし、すべきことは、登録して投稿するだけ。しかもタダ。
くり返しになりますが、この最旬最強の採用ツールを使わない手はありません。
