年収1400万の「パワーカップル」が陥るマンション購入の落とし穴

借入額は年収の「4倍台」まで
榊 淳司 プロフィール

「ペアローン」の高いリスク

このエリアで世帯年収1400万円はかなり上位には位置づけられるが、ライフスタイルはそれほど自由にはならない。他の先進国と比べて、東京の物価が高いとは思わないが、住居費と教育費だけはかなりの高水準だ。

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だから、東京やその近郊でマンションを購入する場合、世帯年収が1400万円であっても、自分たちは高額所得層なのだとは考えないほうがいい。

さらに、パワーカップルがそれぞれ35年ローンを組むとはどういうことなのか?

まず、夫婦がともに35年以上にわたって、購入時と同等か、それ以上の収入を得続けなければならない。どちらか片方がなんらかの理由で無収入となった場合、返済はたちまち滞ってしまう。つまり、返済が途中でおかしくなるリスクは、ひとりで住宅ローンを借りる場合の2倍になるということだ。

35年ものあいだ、夫婦がともにずっと健康で、さらにその勤務先が倒産せず、あるいはリストラされず、またはそうなってもうまく転職先を見つけて収入を減らさない、といういくつもの幸運が重ならないといけないのだ。

さらにまた、返済途中で離婚となったらマンションの処理が複雑化する。今は3組に1組が離婚する時代だ。35年ローンを予定通り返し切るには、残り2組に入らなければいけない。逆を言えば、ペアローンを組んだパワーカップルの3組に1組は、途中で大きな計画変更を迫られる可能性がある、ということだ。

そうでなくても、現在の金利は史上最低水準にある。別の言い方をすれば、史上もっとも多額の住宅ローンを借りられるのが今、ということ。

 

ただ、これも逆方向を考えなければならない。今、負担が少ない変動金利で35年ローンを組むと、この先、金利負担が上がることはあっても、今よりも下がることはない。つまり、「金利が下がったので返済額も下がる」という幸運は絶対に訪れないのだ。

今の東京や大阪の人気エリアは、マンション価格がバブル化している。今の価格で購入すれば、何年か先に購入額以上で売れる、という状況も予測できない。

パワーカップルがお互いの年収を合わせてマイホームを購入する、ということ自体を、「やめなさい」と言うつもりはない。しかし、そういう買い方の向こうには、ひとりで住宅ローンを借りる場合と比べて、数倍の大きなリスクが潜んでいる。そのことを十分に理解してから購入の決断をすべきだ。

結論としてひとつ申し上げるとすれば、借入額は余裕をもって決めるべきだ。限度ギリギリになる年収の7倍や8倍はもってのほか。せいぜい5倍程度。できれば4倍台がいい。世帯年収1400万円ならば、6000万円くらいの借入額に留めるべきだ。

日本人は「マイホームはできるだけいいものを」と考えがちだ。だから、予算をギリギリまで上げたがる。しかし、35年ローンを借りてまでそうすることはリスクが高すぎる。ましてやペアローンでそういう買い方をすべきではない。