投資のプロがこっそり儲けている「配当・優待アノマリー」の凄み

個人投資家は2月28日に備えよ
大川 智宏 プロフィール

中小型株ほど効果抜群

これをそのまま解釈すれば、権利落ち日の17日前から高配当銘柄を買い、権利付き最終売買日かその前日に売却するのが妥当だ。

〔photo〕gettyimages

加えて、権利付き最終売買日に該当銘柄を空売りすれば、アノマリー効果の消失分のリターンも獲得することも可能だが、空売り可能な銘柄かという点や、タイミングによっては逆に配当金を支払う必要がありやや複雑なので、今回は詳しくは触れない。

 

この事実に加えて、実はこの配当アノマリー効果は、中小型株の効果が強いことで知られる。

中小型株は、大型株と比較して機関投資家の複雑な需給が入りにくく、企業側も株主の多様性の確保から魅力的な優待をしている企業が多くあり、個人投資家の優待取りの買いが入りやすい傾向があるためだ。

実際に、時価総額別に母集団を分けて効果を見てみると、その違いは一目瞭然だ。

図表:時価総額別の配当アノマリー効果

拡大画像表示出所:Datastream

時価総額が小さくなるほど、権利落ちの前後のアノマリー効果が強くなり、大型株になるほど効果はほとんど見られない。

基本は、中小型銘柄から対象を検討すべきだろう。