サムスン、LG、ロッテ…韓国経済を支える10大財閥とその行方

お騒がせご子息と新勢力の誕生
TRANSIT編集部 プロフィール

韓国経済の未来を支える3つのベンチャー

戦後の経済を支えてきた財閥の次世代が危ぶまれるなか、いま韓国経済に新しい風を吹き込んでいるのが3つのベンチャー企業だ。

元来、韓国は他国と比べるとベンチャー企業がなかなか育たないといわれてきた。その理由のひとつは、「財閥企業=地位が高い」とされる価値観が強く残ることにある。子どもの頃から親族の期待を背負い、お金のかかった教育を受けて育った優秀な人材は、一流企業へ就職するのが王道コースなのだ。

だが1990年代半ばから国策としてベンチャー企業のスタートアップ支援が始まり、近年はIT業界などで成果がみえはじめている。波に乗っているのが、1999年にイ・ヘジンが創業したNAVERだ。韓国最大手のインターネット検索ポータルサイト「NAVER」を運営し、日本でも人気のスマホアプリ「LINE」や「SNOW」を展開する企業の親会社でもある。

 

また韓国国内でメッセージアプリとして流通しているのが、韓国最大のメッセージ・無料通話アプリ「カカオトーク」だ。主体となっているのは、2014年に創設されたKAKAO。創業者のキム・ボムスはNAVERの前進となる企業を立ち上げた人物でもある。

そして「リネージュ」「タワー オブ アイオン」「雀龍門」など、日本や世界でも人気のオンラインゲームを運営しているNCSOFT(創業年:1997年/創業者:キム・テクジン)も韓国ベンチャー企業を語る上では外せない。近々スマホ版の配信を予定しており、期待値も上昇している。

90年代後半から彗星のように現れた韓国発のベンチャー企業が、新財閥のごとく韓国経済を担い、世界で戦える企業になっていくのかーー。その動向が気になるところだ。

※本記事は「TRANSIT42 韓国・北朝鮮 近くて遠い国へ」を再編集したものです。