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「就活格差社会」到来…無内定の悲劇を避けるために意識すべきこと

就活トレンドの真逆を行こう

売り手市場は「みんなのもの」ではない

人材の超売り手市場が続く2019年、就職活動が本格化する時期にある変化が起きている。「就活イベントキャンセル率の急増」だ。

「就活イベント」とは、原則無料で行われる大学生向けイベントの総称である。内容は複数の企業がブースを持って説明会を行うものから、就活のノウハウを指導するセミナーまで多岐にわたる。

共通するのは企業がスポンサーとなって会場費を負担する点だ。社会人が情報を得るセミナーは大概有料となるが、採用側の企業が費用を負担するため学生は無料で就活情報を得られる。

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筆者はイベントに携わりはや8年目となるが、今年は例年以上に学生のドタキャンが多い。通常30%前後で推移するところを、今年は50~80%もザラ。つまり100名が事前予約しても、20名しか来ないケースがある。こうなれば、採用側の元が取れずイベントは破綻する。

もちろん、やむをえない体調不良や価値のないイベントもあるだろう。しかし他社事例を聞いても軒並み同様であることから、私のイベントだけ関心を失われているというわけでもなさそうだ。

ここまでドタキャン率が上がる背景には「そこまで頑張らなくても内定できるだろう」という学生の感覚がある。有効求人倍率は1970年代並みの1.63倍。これだけを見れば、確かにそこまで頑張らなくとも……と思うのが当然だろう。

しかし、コトはそう単純ではない。超売り手市場だからこそ、優秀な学生とそうでない学生の格差がハッキリしてしまうからだ。

 

大企業に集中するエントリー

これまで好景気(と学生が感じている)状況で就活生がどうふるまうかを見ていると、大まかに下記のトレンドが起きる。

1. 全体的に就活を開始する時期が遅くなる
2. 受ける企業の数が減る
3. 大企業のみを受ける学生が増える

いずれも好景気だから「当然だ」と感じるだろうか。しかし、最後の「大企業のみを受ける学生が増える」点については、警鐘を鳴らしたい。