人生の半分を「新聞なし」で生きてきた私が新聞の凋落問題に思うこと

なぜそうなったか、を真剣に考えると…

30年、支障を感じたことはなかった

今回は、1月24日の現代ビジネスに掲載された磯山友幸氏の記事『新聞部数が一年で222万部減…ついに「本当の危機」がやってきた 新聞は不要、でいいんですか?』https://gendai.ismedia.jp/articles/-/59530)を取り上げて、マスコミの現状と今後について、考えてみたいとおもう。なお、磯山氏は日経新聞出身であり会計関係の記事に強い書き手で、筆者もよく知っている。

この一年で新聞の部数が200万部以上も減少した、という新聞の凋落についての数字を記事の前半部で示したうえで、「本当に新聞は不要、でいいんですか?」と問うている。実際の結論部分は、

「そう、新聞が滅びると、真っ当なジャーナリズムも日本から姿を消してしまうかもしれないのだ。

紙の新聞を読みましょう、と言うつもりはない。だが、タダで情報を得るということは、事実上、タダ働きしている人がいるということだ。そんなビジネスモデルではジャーナリズムは維持できない。

誰が、どうやって日本のジャーナリズムを守るのか。そろそろ国民が真剣に考えるタイミングではないだろうか」

となっており、磯山氏は必要だと言いたいようだ。

 

この記事はかなり多くの人に読まれているが、反応を見ている限り、この結論には批判的な見方がかなり多いようだ。

たとえばジャーナリストの佐々木俊尚氏は、「ピークの1997年と比べると4分の3に。いま起きてるのはビジネスの崩壊と、新聞ジャーナリズムの転換点という二つの危機だと思います。その意味で本記事の結論には必ずしも同意できない。」とつぶやいている(https://twitter.com/sasakitoshinao/status/1088576933300981762)。

筆者の意見を述べよう。そもそも筆者は、マスコミにとっては一種の危険人物であることを自覚している。本コラムでも、2017年11月20日付け「新聞・テレビが触れられたくない「マスコミの大特権」の話をしよう 「公正」を声高にいうクセに…」https://gendai.ismedia.jp/articles/-/53563)などを筆頭に、マスコミにとって触れられたくない内容や「アブない」内容を書いている。

これらの記事の中では、マスコミがいま抱える主な問題として、①日刊新聞紙法、②再販規制、③消費税軽減税率、④国有地低廉売却を上げている(詳しくは上記コラムを読んでいただきたい)。

こうした問題を指摘してきた筆者なので、磯山氏を知っているからといって、同氏のコラムの結論に納得できるはずない。厳しくいえば、問題だらけのマスコミに自助努力(自浄努力)がなかったので、ネットという空間に新たな競争者が出現し、その結果、あえなく縮小均衡を迎えたのだろう、という感想と、マスコミの自浄努力が今後も期待できないのなら、これからもそれは進むだろうという予想しか出てこない。

このことは、筆者にすればはるか以前から分かっていたことである。実際、筆者は新聞を自宅で取らなくなってから30年くらいになる。人生の半分くらいは新聞なしで生活してきており、なんらそのことの支障を感じこともない。

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