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JKビジネスに蔓延する、「裏オプ」という闇の闇

それはまるで感染症のように
【裏オプ】 裏オプションの略語。JK ビジネスで行 われている添い寝やハグなどの通常の オプションに対し、メニュー表にない 裏のプレイを指す。多くの場合、フェラ チオや本番などの性行為を意味する。 ウリ、援助交際、パパ活と同じ売春の意もある。

国連で「人身売買の温床」と指摘された、JKビジネス。蔓延する女子高生売春の闇を、『裏オプ』の著者・高木瑞穂氏が抉る。

「もうJKビジネスに関わりません」

「店に向かっている途中でした。夜7時頃、電車に乗っていたら、同僚から『摘発されたから来ない方がいいよ』ってラインが来たんです。

私の親にも警察から連絡が来ました。それで親と警察に行って、『普段は親にどんなことで怒られるか』とか、『お小遣いは貰っているか』とか、『お金を何に使っているか』とか、『いくらで何をしたか』とか、家庭環境や裏オプの内容を根掘り葉掘り聞かれて。最後に『もうJKビジネスに関わりません』という誓約書にサインをさせられた。

親の手前、もちろん『裏オプ』とかは一切やってないと嘘をつきました。お客さんと本番してる最中だったコもいて、そういうコはさすがに言い逃れできなかったみたい。

でも、そのあとも違う店に移籍して、親に内緒で続けてるコがはとんど。みんな、もうフツーのバイトはできないって言ってます。簡単にお金を稼げることを覚えちゃったから」

アカリは16歳の夏、ジャニオタ友達の紹介で「コミュ」と呼ばれる店舗型JKビジネス店に流れ着いた。コミュとは、コミュニティルームの略で、表向きは男性客とトークするだけの、JKビジネスの一業態である。

男性経験がなかったので、当初はハグや添い寝などの軽い「裏オプ」に留めていたが、行為は次第にエスカレート。手コキやフェラで月30万円ほどを手にしていた――。

2018年3月、都内の無店舗型JK散歩店『新宿ピュア2』が摘発された。警視庁少年育成課は、過去の事例に倣い、児童福祉法違反の疑いで経営者の男を逮捕した。

さらに警察は、そこで働く少女も、将来罪を犯す恐れのある「虞犯少年」として家裁送致した。少女は同店での勤務以前にも、警視庁が摘発したJKビジネス店で勤務。計5店舗で約500万円の報酬を得ており、摘発の度に店に出入りしないよう指導したが、応じなかったためだった。少女は「服や化粧品の購入のためや、ホストクラブで遊ぶお金が欲しかった」などと話したという。

これは、JKビジネスを取り巻く現状に、大きな影響を与えるものだと言える。貧困家庭や虐待を受けて育った少女たち(もちろん全員がそうではなくて、あくまで一部だが)が、「止むに止まれず」カラダを売っている、という現実に警察がNOを突きつけた一つの事例となったからだ。