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一般人もできる!高利回り15%「ヘッジファンド」の始め方とリスク

おカネの執事の知られざる世界
花輪 陽子 プロフィール

ほとんどの投資信託の業績を上回る成果

ヘッジファンドは、1960年にはほとんどの投資信託の業績を上回る成果をもたらしました。

しかし、ジョーンズの従来の戦略からずれて、レバレッジを長期的にかけてより高いリスクの戦略を好む投資家が現れて、このような戦略を多用した多くのヘッジファンドが危機の際に大きな損失をもたらして倒産をしました。LTCM(ロングターム・キャピタル・マネジメント)やティム・バラケット氏によるアティカス・キャピタルなどの倒産は記憶に新しいでしょう。

ヘッジファンドはこのように高い収益も期待されるものの、リスクもともなうため、適格投資家に限定をして投資資金を集めるスタイルにしています。

では、ヘッジファンドを購入することができるのはどういったひとなのでしょうか。

 

ヘッジファンドは「一般人」でも買うことができる

ヘッジファンドを購入することができる適格投資家の基準は国によって多少差はありますが、一定以上の資産、もしくは収入が必要です。

具体的にはヘッジファンドは一般に50万USD(約5500万円)から、少なくとも10万USD(約1100万円)からと一定の資産額からの預け入れになる場合が一般で、1年間など引き出しに制限をかけているのも特徴です。

適格投資家の基準は国により多少異なり、シンガポールの場合、年収で日本円で2400万円程度の基準を満たせばクリアできます。

年収には手当や副収入なども含められます。さらに家賃や家具、学費などの手当も全てが収入に換算されて税金の対象になるので、商社マンなどの駐在員の場合、クリアできる場合があります。

〔photo〕iStock

また、資産の場合だと日本円で約1億6000万円とハードルが高いですが、シンガポールの場合は不動産もカウントできるので不動産を都心に持っていれば満たせる場合もあります。そのため、士業の方や管理職の駐在員の方などがヘッジファンドを使って資産運用をしている場合もあります。