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2019年、日本株が「2万円割れ」まで暴落するといえる3つの理由

来るべき波乱の相場に備えよ
毎年年末近くになると、翌年の経済予測がメディアを賑わす。そうした中、その経済予測の「的中率」が圧倒的なのが経営コンサルタントで経済アナリストの中原圭介氏である。今年は多くの有識者が「絶好調」と指摘していたアメリカ経済の停滞を予測し、現実にいまそれが起き始めている。そんな「当たる男」は2019年をどう見るのか。中原氏の2019年予測を最速でお届けする。
 

2018年、米国株「暴落」にまったく慌てなかったワケ

まずは2018年を振り返ってみると、2017年の秋~年末にかけて米国株の割高感が顕著だったのに加えて、肌感覚でそろそろブラック・マンデー並みの一時的な暴落はありえると想定し、2018年はこれまでの資産を減らさないという考え方を重視してきました。

ちょうど1年前ほどに私は、2018年に米国株が大幅調整する可能性があるとも指摘していました。

その帰結として、2018年の運用では2017年よりいっそうリスクを軽減する姿勢を強めていました。そのため、現実に2月にNYダウが暴落し、株価はごく短期間に12%も下落することとなったのですが、まったく慌てる必要はありませんでした。

NYダウの暴落後、慎重なポジションを前提に買いを勧めた時期もありましたが、やはり中国の経済指標の悪化懸念と肌感覚が一致したため、9月末には持っているポジションを解消するように提案いたしました。その後、日経平均が2万1000円にまで下落したら今年最後の買いのチャンスである(ただし、短期の値幅取りで腰を落ち着けた投資にはならない)として、最終的には年内にすべて売却する方針を示しています。

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それでは、2019年以降はどうすればいいのか?

それでは、2019年以降の経済動向と投資戦略はどのように考えたらよいのでしょうか。

これまでは、2018年~2020年の3年間は、投資額はできるかぎり抑えて余裕を持った運用を心掛けたいとしてきました。

米国の好景気がトランプ減税によって1年あまり長引いたとはいえ、米国の家計債務や中国の民間債務が高水準にまで増え続けている状況のもとでは、リスク管理を徹底しながら守りの運用に重きを置いたほうが無難であると考えてきたからです。