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家具はEC化へ!ニトリvsアマゾンが正面から激突、勝つのは?

いまアメリカで起きていること

これまでEC化によって、書店、家電量販店、アパレルなどのリアル店舗が大きな打撃を受けてきた。今後さらにEC化による影響を受ける業界はすでに決まっている。ズバリ、家具業界だ。

事実、EC発祥の国であり、その最先端をゆくアメリカでは家具のEC化が急速に進みつつあり、その波が早晩、日本に押し寄せてくることは間違いない。その時、日本の家具業界で先端を走るニトリホールディングスとて安穏とはしていられなくなるだろう。アメリカの家具業界の動向から、日本の近未来を占ってみよう。

〔photo〕gettyimages

アメリカの産業別「EC化率」から見えてくるもの

ECの浸透度合いを知るための指標に「EC化率」というものがある。小売全体の販売額のうち、どれだけの金額がECによる販売に占められているのかを示す数値だ。

アメリカ国勢調査局の調査によると、2017年のアメリカのBtoC市場のEC化率は約9%。その流通額は約4540億ドル(約45兆4000億円)に達している。一方で、経済産業省の調査によると、2017年の日本のBtoC市場のEC化率は5.7%で、流通額は16兆5000億円である。

国土や人口の問題もあるのでアメリカのほうが流通額が大きいのは当然であるが、EC化率は日本のそれより1.5倍も高い。アマゾンを始めとしたECが半ば一般化し、宅配網が整備された日本よりもEC化率が高いということは、アメリカではすでにECが相当浸透しているということだろう。

ただし、全ての商品カテゴリーで同じようにEC化が進んでいるわけではない。実は、カテゴリーごとにEC化率は大きく異なっている。この数字を確認することで、これからEC化が加速するであろう業界が見えてくる。

 

例えば、アメリカで一番EC化が進んでいるのが、メディアのカテゴリーだ。ある米国調査会社の資料によると、2018年のEC化率は69%と非常に高い数字が算出されている。

ここに含まれる書籍、CD、ビデオなどは、基本的には誰がどこで買っても品質が変わらない商品。しかも、その商品数は膨大で、リアルの1店舗よりもネットに集約したほうが細かな消費者のニーズにも応えることができる。ECと非常に親和性の高いカテゴリーがゆえにEC化率も高くなっているのだ。

メディア・カテゴリーでの69%というEC化率は、単純に10回のうち7回はネットで書籍などが購入されている状態である。残りの伸びしろを考えても、ここから劇的にEC化が進むことは考えづらく、実際にアメリカでは書店数の減少も落ち着きを見せている。