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「日本人の幸福感は収入より自己決定度で決まる」という調査結果

学歴はそれほど幸福感につながらない
自分で人生の選択をすることが、日本人の幸福感を高めている――今夏、日本における幸福感の研究結果が大きな話題を呼んだ。具体的にどのようなものだったのか? 共同研究をおこなった西村和雄・神戸大学特命教授と八木匡・同志社大学教授がここに書き綴る。

2万人データを分析した幸福感研究

我々は、2万人の日本人のデータから、幸福感に影響する要因の分析を行った(西村・八木(2018))。

幸福感に関する研究は、従来から経済学や心理学において数多く存在する。

ギリシャの哲学者アリストテレスは,幸福を人生の究極の目標ととらえていたし、最近ではフランスのサルコジ大統領が設置した委員会(CMEPSP)が、幸福度計測指標 についての報告書を出すなど、幸福感の測定に力を入れる国も出てきた。

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幸福感とは古くて新しいテーマである。

背景には、1970年前後から、所得水準と幸福度の値が必ずしも相関しないことが指摘され、心理学や経済学の分野で、幸福度研究が注目を浴びてきたことがある。

特に、イースタリン(1974)による実証結果は、「イースタリン・パラドックス」と呼ばれて、多くの研究者が、幸福感を構成する要因を分析するきっかけとなった。

 

2012年4月に始まった、国連による世界幸福度報告書は、150以上の国や地域を対象とした、主観的な幸福度の調査報告書である。

報告書では、回帰分析を用いて、幸福度に対する6つの説明変数のそれぞれの寄与を求めている。

説明変数は、(1)一人あたりGDP、(2)社会的支援、(3)健康寿命、(4)人生の選択の自由、(5)寛容さ、(6)汚職の認識である。

この調査におけるそれぞれの国の幸福度は、個人が自分の幸福度が0から10のどの段階にあるかを答えた回答の数値の平均値である。

2018年の幸福度のランキング1位はフィンランドであった。2位はノルウェー、次いでデンマーク、アイスランド、スイスである。アメリカは18位、日本は54位であった。

この報告書の幸福度の国際ランキングを見ると、一人当たりGDPの値と幸福度が相関せず、「イースタリン・パラドックス」が成り立っているように見える。