「若者はテレビを見ない」は本当か？新しい視聴率の指標でわかること

テレビ視聴率の新指標

日本テレビ、TBS、フジテレビ、テレビ朝日、テレビ東京の民放キー局5局は今年4月から新しい視聴率の取引指標を導入している。その新しい視聴率の計測指標が「P＋C7（ピープラスシーセブン）」である。Pとは「番組」を指し、Cは「CM」、そして7は「7日間以内視聴」を指している。東京民放キー局5局は次の2点が大きな柱としている。

そもそも日本では、1961年に機械式視聴率調査が始まって50年以上、視聴率と言えば「世帯視聴率」だった。そして番組と番組の間に放送される15秒～30秒のCM、いわゆる「スポットCM」の取引指標も、この世帯視聴率が用いられてきた。さらに世帯視聴率は番組制作者を一喜一憂させる「成績表」の役割も果たしてきたのだ。

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東京キー局5社が手を携えて、その長い伝統を打ち破ったのには理由があった。テレビを視る人が「高齢化している」傾向を各種調査でつかんでいたからだ。P＋C7の導入で世帯視聴率による計測では得ることができなかったデータを手に入れることができるようになる。2300人の個人視聴率ももちろんだが、現在の上顧客である「F3＝50歳以上の女性のテレビ視聴層」の実情を数字として手に入れることができるからだ。