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# 銀行 # FinTech

「消える銀行、残る銀行」これからどう生き残っていけばよいのか?

銀行に残された最後の「付加価値」とは
地方銀行の9割は再編、メガバンクも大激変は不可避……。フィンテックの専門家で『銀行はこれからどうなるのか』などの著書で知られる泉田良輔氏は、銀行の「未来の姿」をこのように予測する。フィンテックなどテクノロジーの進化によって業界が大きく変わろうとしている今、各銀行はどんなことに取り組めばよいのか? また、銀行に残された最終的な付加価値があるとすれば、それはなんだろうか? 泉田氏が語った。

これからの銀行のビジネスモデル

銀行がこれほどまでにビジネスモデルの差異化を求められてきたことはあっただろうか。

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日本銀行の黒田東彦総裁も、「金融機関がビジネスモデルを確立し、収益力を向上させなければ、金融システムの安定化に悪影響を及ぼす」とまで指摘しており、そのための取り組みとして、中小企業向けや個人向け貸出の需要掘り起こし、有価証券投資でのリスクテイク、手数料ビジネスの強化、店舗網の大幅な効率化を含むコストカットなどを挙げている。

こうした取り組みが金融機関の収益性を向上させるということは、テクノロジーでできることが現状から将来にかけても変わらないという前提では正しい。

しかし、テクノロジーの変化のスピードが加速した際に、金融機関主導でビジネスモデルを変えていけるかは疑問だ。これまでの記事(バックナンバー)で見てきたように「モバイル型」や「クラウド型」、果ては「プライベートバンク型」にまで、テクノロジー活用に競争優位を持ったプレーヤーが登場しかねないからだ。

資産をすでに持っている資産運用層は、節税や相続対応といった金融機関によるカスタムメイドのサービスを必要とするかもしれない。ただ、まだ運用できるような資産を持っていない、また将来にわたって資産を増やしたい資産形成層にとっては、利子のほとんどつかない銀行預金は決済シーンでの便利さがなければ価値を持たない。

 

どちらかといえばプリペイド方式で日ごろよく使うサービスでポイントを貯めたり、それらを簡単に(シームレスに)活用できるほうが実質的に得だからだ。

そしてそういった決済領域では、ネット企業や小売業をはじめとしたサービス業がそれらの使い勝手に関して、テクノロジーを活用して拡大していく。お金との関係について、決済やそれに付随するサービスの比重が利用者にとって高ければ高いほど、銀行がサービス業に対して競争優位を示すのは難しくなる。

現在のような金利水準であったり、インフレ率が「若干のデフレからややインフレ」といった水準であれば、資産形成層による銀行預金の捉え方は、これまで以上に重要性の低いものとなっていく可能性は高い。

当然ながら、預金を集めることができない銀行、または流出してしまうような銀行は、ビジネスモデルを再構築するどころの話ではない。新しいサービスを生み出していくという流れにもならないだろう。

したがって、銀行として特徴のあるビジネスモデルを確立するためには、サービス業などが決済領域や金融業に進出してくる場合にも、預金の意味を確立し、その預金を拡大させることが第一歩である。