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リーマン危機から10年、日本企業「株価下落率」ランキング500

建設、電機、銀行…10年の苦しみ

あのリーマン・ショックから10年の月日が経とうとしている。

2008年9月15日。マーケットが予期していなかった米大手金融機関「リーマン・ブラザーズ」の破綻で株価は暴落。世界金融危機に突入した。

この10年で市場は多くの銘柄が再編、淘汰によって姿を消した。代わりに台頭したのが、前編でも示したように内需型の社会構造の転換に対応してきた企業群だ。一方で今回紹介するのは、この10年で凋落した企業群、株価下落率ワーストランキングである。

この10年で約300社が姿を消した

リーマン・ショックの前夜、2008年9月12日当時の日本のマーケットに上場されていた銘柄数は3892銘柄だった。これが直近(2018年7月31日)には3740銘柄となり、152社減少したことになる。

大幅な減少の原因の一つとして挙げられるのは、リーマン・ショック後の大不況を乗り切るために、企業がグループ会社の再編統合を進めたためだ。新興市場から台頭してきた新規銘柄は136社あったため、全体の減少幅は相殺されたが、実際にマーケットから姿を消した銘柄は280社にのぼった。最も減少した業種は電気機器で48銘柄だった。

 

リーマン・ショック以前に隆盛だったのはシャープの液晶テレビ、「亀山モデル」だったが、いまではそのブランド名を聞けば哀愁を感じるようになってしまった。あの名門・三洋電機も会社が切り売りされていくなど、電気機器業界の淘汰は著しかった。

いまやテレビのない家も珍しくなくなり、一方でスマホを持っていない人はほとんどいなくなった。テレビからスマホへの転換がこの10年の顕著な変化だ。いまや日本にテレビメーカーを名乗る大企業はほとんどいなくなってしまった。