都内の名門小学校で働く女教師、40歳で「NG投信」にハマった末路

職場で流行った投資ブームに乗った代償
高山 一恵 プロフィール

金融機関はなぜその商品をすすめるのか…

今回のA美さんのように、職業が安定している上に貯蓄も多いとさまざまな金融機関から商品の提案を受けるというのはよくあることです。

そして、今まで私のところにご相談にいらっしゃった方の中にもA美さんのように金融機関のオススメ通りに商品を買ったら損をしてしまったという方は少なくありません。

 

先日、金融庁が「2018年3月末時点で投資信託を購入している人の46%が運用で損失を抱えている」という衝撃的なデータを発表しました。これは銀行を対象にした調査結果ですが、投資信託を購入している人の半数が損失を抱えているというのはかなり衝撃ですよね。

このような結果になったのには様々な理由が考えられますが、大きな理由は、
「銀行で販売している投資信託の多くは顧客に利益になる商品よりも金融機関に利益になる商品」だということ。

もちろん金融機関のオススメの商品がすべてよくないといっているわけではありませんが、金融機関もボランティアで事業を行っているわけではないので、利益を出さなくてはいけません。そうすると、金融機関が儲かる商品を販売するほうが金融機関にとっては都合がよいということです。

A美さんが普段生活している社会が閉鎖的な社会という問題もありますが、閉鎖的な社会ということは、見方を変えれば世間ずれしていないピュアな人たちが多い社会と捉えることもできます。

ピュアな人は何事も信じやすい傾向があると思いますが、こと金融商品については簡単には信じないこと。大切なお金をむやみに減らさないためにも、まず、自分自身でしっかりと勉強し、見極める力を身につけることが大切ですね。