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このヤバい株式相場…それでも勝てる「知られざる投資手口」

2つの指標でわかった「最強32銘柄」

トルコ、米中問題が日本株を直撃!

ここにきて、世界の株式市場がきな臭さを増している。

事の発端はトランプ政権による中国への関税強化に伴う貿易戦争の激化懸念だが、これにトルコの通貨危機観測が加わり、混迷の度合いを増してきた。

今後も、米国の中間選挙をにらんでトランプ政権の保護主義が加速しやすく、強すぎる米国経済を引き締めるための利上げ継続などでさらに新興国経済の首を絞める可能性があり、混乱は収まる気配はない。

 

加えて、日本もこの問題に対して無傷ではいられない。

特に中国関連では、訪日中国人による消費(インバウンド消費)の恩恵を受けていることに加え、機械産業をはじめとした大型製造業は中国の需要に依存している面が大きく、実際にこの混乱で悪影響が出始めている。

たとえば、資生堂(4911)はインバウンド消費が急増し始めた2014年以降で株価は5倍近く上昇したが、米中貿易戦争が顕在化した2018年6月以降で株価は頭打ちとなり、乱高下を見せ始めた。また、機械大手のファナック(6954)も、同様に2018年は22%超の大幅な下落を見せている。

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「急落相場」に備えよ

一方、トルコについては日本企業の依存度は限定されるが、こちらは対米国との通貨戦争の様相を呈しており、深刻化すれば「有事の円買い」が進行する可能性がある。

ただでさえ、日銀の長期金利上昇の容認や今後の引き締め観測など円高を誘発しやすい状況下で事態が悪化すれば、製造業の収益をさらに圧迫するだけでなく、中国の人民元安も促進させ、インバウンド消費増加への期待も後退する泣きっ面に蜂状態となる。

米国の引き締めが続けば、トルコに続く新たな新興国懸念が出ないとも言い切れない。突発的な急落相場に備えるべきだ。