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銀行で投信を買うとマジで損するのか聞いたら…銀行の「意外な答え」

金融庁は2人に1人が損すると言うが

各銀行に成績を訊ねた

今年6月下旬、JR池袋駅前のとあるメガバンク支店。さいたま市から同行を訪れた黒田弘さん(67歳・仮名)は、フロアの奥の個室に通された。

通常の窓口よりもゆったりと座れる椅子に腰かけて、一人の女性行員と対面する。

「資産運用アドバイザー」と名乗るその行員はパソコン上に映し出される黒田さんの預金データを確認すると、にこやかに微笑みながら、こう切り出した。

「今は金利が安いので定期預金の300万円、これで投資信託を購入されてはいかがでしょうか」

都心のど真ん中の支店に、特別待遇を意識させる個室。メガバンクの行員にこう誘われれば、「儲かるのだろう」と信じたくもなる。

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マネー雑誌やネットでも「素人でも儲かる投信」の記事が山ほど載っている。黒田さんは勧められるがままに、定期預金の300万円で投信を購入したのだった。

だが、銀行に勧められた投信で損をしている人が続出しているとしたら、どうだろう。購入から数日後の新聞を見て、黒田さんは衝撃を受けた。

「6月29日、金融庁が明らかにしたデータで、国内29の銀行窓口で投信を買った客のうち、46%に上る人の運用損益がマイナスとなり、損をしていたことがわかったのです」(全国紙経済部記者)

 

投資信託で2人に1人が損をしていた――このニュースに、ある有名投資家は唖然としたという。

「リーマンショック以降、世界の株価は6割以上も上昇している。アメリカ株では2.5倍に上昇し、日本株も3倍以上の上昇を記録。

とりわけアベノミクスが始まって以降の世界景気は好調に推移し、ここで儲けなければ、どこで儲けるのだという相場が展開されてきました。

絶好の投資環境のなかで、なぜそこまで損をする人が続出するのでしょうか。でも、販売したのが銀行だと聞いて妙に納得してしまいましたね」