〔PHOTO〕iStock

低価格化で過熱「米国・遺伝子検査ブーム」がまもなく日本にやってくる

DTCを巡る業界の動きが活発化

米国で一般消費者向けの遺伝子検査サービスがブームを迎えつつある。

この分野の草分け「23andMe」をはじめ、5つの主要業者のユーザー数は昨年から急増し、全体で1200万人以上に達した(図1)。つまり(総人口が約3億人の)米国では、既に25人に一人が遺伝子検査サービスを利用していることになる。

図1)米国の遺伝子検査サービス5社のユーザー数推移(出典:http://thednageek.com/dna-tests/

低価格化でブレーク

こうしたサービスでは、一般消費者に手頃な価格で遺伝子(DNA)検査用のキットを通信販売。これを購入したユーザーが、キットに含まれている小型容器に唾(つば)を吐き入れて、提供元の業者に返送する。

業者はユーザーから送られてきた「唾」に含まれるDNAを、「DNAマイクロアレイ」と呼ばれる専用装置で分析し、特定の病気や体質に関係すると見られる遺伝子、さらにはユーザーの先祖関係などを洗い出す。これら分析結果を、ユーザーは自分専用のパスワードを使って、業者のホームページから見ることができる。

「23andMe」の検査キット〔PHOTO〕gettyimages

この種の遺伝子検査サービスは一般に「DTC(Direct to Consumer)」と呼ばれ、それ以前から医療機関や大学などで実施されてきた専門的な遺伝子検査サービスとは異なる。

米国におけるDTCの小売価格は(プランに応じて)100~200ドル位だが、最近は数十ドルで提供する業者も出てきた。こうしたサービスの低価格化と共に、昨年辺りから各社が大量の広告費を投入し始めたことがユーザー急増の主な理由と見られている。

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