市場からグルコサミン関連のサプリが次々と消えているワケ

実は「ひざ痛」に効果なし…?
週刊現代 プロフィール

消費者庁の「疑義」

今回の「撤回騒動」は、こうしてグルコサミンの効果が科学的・医学的に否定されていく潮流の中で起きた「事件」だった。

では、そもそも届け出が撤回された「機能性表示食品制度」とは、どのようなものなのか。

混同しやすいが、テレビCMなどでよく取り上げられる「特定保健用食品」=「トクホ」とは別物。トクホは、有効性、安全性などの科学的根拠を消費者庁が厳格に審査し、許可を与える。機能性表示食品は、それに比べて認定が容易だ。

 

消費者庁の機能性表示食品制度の担当者が解説する。

「機能性表示食品は、事業者が自身の責任のもとで、成分の効果を証明した論文など科学的根拠を届け出ます。消費者庁は、書類の形式がガイドラインに沿ったものかをチェック。

それが適正ならば、その内容を公表し、事業者は『機能性表示食品』として販売することができます。消費者庁が事前に有効性などを審査することはありません」

この制度は'15年に始まった。グルコサミンの関連サプリでは30以上の商品の届け出がなされ、販売会社は「運動や歩行などにおける軟骨成分の過剰な分解を抑える」などの効果があると主張してきた。

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だが、昨年5月以降、企業は「届け出」を次々撤回。サプリの効果についての「科学的根拠」を取り下げ、「機能性表示食品」の表示はひっそりと消えていたのだ。

前述の通り、消費者庁は、効果の根拠について届け出の際には判断しないことになっている。しかし、今回の撤回について消費者庁は、届け出が受理された「後」に、提出書類の「確認」を行っていたようだ。

「マグマグルコサミン」の届け出を撤回した日本薬品開発の商品開発担当者が言う。

「昨年の夏頃、消費者庁から電話がありました。先方は明言しませんでしたが、届け出について自主的な改善を求められていると考えました。

そこで弊社は、効果について実験している論文を精査する『研究レビュー』の見直しのため、届け出を撤回することにしたのです。現在、再提出の準備をしていますが、時期は見通せません」