「ジャズ=アメリカ」という考えは、まったくの誤解だ

国際政治と音楽の裏面史
齋藤 嘉臣

抗う人びと

公民権運動の時代に黒人ミュージシャンらがジャズ=アメリカの等式に抗い、ジャズの所有権をみずからの手に取り戻そうとしたことは知られている。人種隔離を正当化する「ジム・クロウ」法に反発した彼らは、人種問題なき「アメリカ」を映し出そうとする「ジャズ大使」の派遣に反発し、ミュージカルを通してその矛盾を告発する。そのとき、ジャズは「黒く」なった。

彼らの試みは、アメリカの外でも支持された。当時、ジャズ大使たちが送りこまれたアフリカでは、「アメリカの音楽」というより黒人文化としてジャズが理解された。この時代、フランスや日本でも、アメリカへの反発から第三諸国との連帯を唱えるジャズ批評が拡散し、「ジャズ革命」が論じられた。

そこに反米主義を見ることは難しくない。実際、戦後フランスでは反米知識人がジャズを愛聴し、差別される黒人への共感からジャズ雑誌がアメリカの人種問題を頻繁に取り上げた。イギリスでは反核・反米運動のデモに際してジャズが堂々と演奏された。ジャズを「アメリカの音楽」と捉えては、これらの事象を理解することはできない。

戦後スターリン期の共産圏では、ジャズは頽廃芸術として否定された。だがその人気に直面した当局はやがてジャズ管理に舵を切り、「アメリカの音楽」を飼いならしながらそのアメリカ性を剝奪することとなる。

ジャズの等式と不等式

「ジャズ大使」が派遣されはじめたとき、国内のとくに保守政治家からは、「アメリカの音楽」としてのジャズ発信に強く抗議する向きがあった。対外文化発信が発信者のアイデンティティの問題と結びついていることを示唆している。「アメリカ」を代表するのは誰であり、誰でないのか。それを決めるのは誰なのか。

すくなくとも彼らにとって、「ジャズ=アメリカ」は否定すべき等式だった。いうならば、「ジャズ≲アメリカ」だった。一方、ジャズのアメリカ起源を否定したり、アメリカ批判の武器として利用したりするファンにとっては、「ジャズ≳アメリカ」の不等式こそが意味を持つ。

ユネスコは2012年以降、毎年4月30日を国際ジャズデーと定めている。多文化都市ニューオリンズ生まれのジャズに、文化的多様性の擁護や異文化対話をうながす機能を期待したためである。このとき、「ジャズ≧アメリカ」であった。

ジャズはアメリカと世界の「いま」を映す鏡である。ジャズとアメリカとの関係を等式で考えていては、世界を見ることはできない。

読書人の雑誌「本」2017年6月号より