日本の大企業に巣食う「根深い病魔」の正体〜唯一の処方箋は「組織の民主化」しかない!

東芝、シャープ、三菱自動車…
辻野 晃一郎 プロフィール

テクノロジー主導で起こる大変化

筆者の見解では、これらの出来事は日本の多くの企業に共通する構造的な問題や体質に起因していて根が深い。他企業にとっても決して対岸の火事ではすまされないと言える。

現在、テクノロジー主導で世の中は大きな変化を続けている。インターネット、クラウド、SNS、モバイル、IoT、人工知能等に関する話題はこれまでにもさまざまな機会で何度も取り上げて来た。

デジタルマーケティングや人工知能の活用によってビジネスのやり方を改め、自社の競争力を強化することの重要性については、今や多くの経済人が意識するところだろう。実際にさまざまな手を打つ企業も増えている。

また、民間車を配車するUberや民泊を仲介するAirbnbのような、かつてなかったビジネスモデルで急成長する新興企業が続出している。

「シェアリングエコノミー」や「オンデマンドエコノミー」などの言葉もさかんに使われるようになった。先進国においては、「所有する経済」から「共有する経済」へのシフトは時代の流れでもある。

経済社会の発展に伴って第一次産業から第二次産業さらには第三次産業にシフトしていくという経済学の古典的法則である「ペティ・クラークの法則」に例外はない。インターネットの進化がそのシフトを加速しているとも言える。

これを新たなビジネスの創出機会と捉える人もいれば、既存ビジネスが破壊される脅威として捉える人もいるが、これまでの資本主義経済の流れが大きな転換期を迎えていることへの意識が大きく高まっていることも間違いないだろう。