大型連休の真っ只中とあって、内外の行楽地は多くの観光客でにぎわっている。読者の中にも、この連休中に旅に出た人は多いだろう。
そうした旺盛な旅行需要や、外国人旅行者の“爆買い”ブームに支えられ、今年度も前年度に続いて大きく業績を伸ばしそうなのが、全日本空輸(ANA)を傘下に持つANAホールディングス(ANAHD)と日本航空(JAL)の航空大手2社である。
両社の姿は、日本の実質GDPが今年1~3月期に2期連続でマイナス成長になりかねないと取り沙汰され、2016年3月期の企業業績が4年ぶりの減益を懸念される中にあって、対照的な奮闘ぶりと言える。
しかし、本当に両社に死角はないのだろうか、航空業ならではの特色とあわせて展望してみたい。
まず、大型連休の状況だ。ここ数年、実質賃金の伸び悩みや将来への不安から財布の紐をきつく結んでいる消費者の多くが、この時期だけは余暇を謳歌する傾向が強まっている。
その結果、今回の予約商戦が好調だったのは、航空業だけではない。